じゅうろくライフサポート運用商品に係る過去の実 …...じゅうろくライフサポート運用商品に係る過去の実績推移表運用商品一覧運

じゅうろくライフサポート運用商品に係る過去の実績推移表

運用商品一覧

運用商品名商品コード

元本確保型商品

ＤＣ定期預金（１年） 00390

東京海上日動のねんきん博士５年 00059

東京海上日動のねんきん博士１０年 00060

投資信託商品

（元本の保証が

ありません）

東京海上セレクション・物価連動国債 00954

東京海上セレクション・日本債券 00267

ダイワ投信倶楽部外国債券インデックス 00728

東京海上セレクション・外国債券 00050

東京海上セレクション・日本株ＴＯＰＩＸ 00052

東海３県ファンド（確定拠出年金） 00842

東京海上セレクション・日本株式 00056

ダイワ投信倶楽部外国株式インデックス 00727

東京海上セレクション・外国株式 00058

東京海上・円資産バランスファンド（年１回決算型） 01535

東京海上セレクション・バランス３０ 00054

東京海上セレクション・バランス５０ 00053

東京海上セレクション・バランス７０ 00057

■当資料は、確定拠出年金法第２４条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、各

運用商品の過去の運用実績等を説明するために作成されたものであり、各運用商品の勧誘を目的とするものではありま

せん。 ■投資信託は値動きのある債券・株式等（外貨建て資産に投資する場合は為替リスクもあります。）に投資しますので、

基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果は保証されません（投資信託の運用による損益は、購入者に

帰属します。）。 ■当資料に記載されている各運用商品の運用実績等は過去のものであり、今後の成果を保証するものではありません。 ■各運用商品の最新の運用実績等については、ホームページで確認することができます。

2016 年 11 月作成

十六銀行東京海上日動火災保険

確定拠出年金向け説明資料基準日：2016年10月31日

元本確保型商品

DC定期預金（1年）

＜適用金利実績表＞　

設定日　平成13年10月1日（単位：％）

　　年　　月適用金利　　年　　月適用金利　　年　　月適用金利　　年　　月適用金利2016年10月 0.010 2013年10月 0.025 2010年10月 0.03 2007年10月 0.352016年9月 0.010 2013年9月 0.025 2010年9月 0.04 2007年9月 0.352016年8月 0.010 2013年8月 0.025 2010年8月 0.06 2007年8月 0.352016年7月 0.010 2013年7月 0.025 2010年7月 0.06 2007年7月 0.352016年6月 0.010 2013年6月 0.025 2010年6月 0.06 2007年6月 0.352016年5月 0.010 2013年5月 0.025 2010年5月 0.06 2007年5月 0.352016年4月 0.010 2013年4月 0.025 2010年4月 0.06 2007年4月 0.352016年3月 0.010 2013年3月 0.025 2010年3月 0.07 2007年3月 0.352016年2月 0.025 2013年2月 0.025 2010年2月 0.07 2007年2月 0.302016年1月 0.025 2013年1月 0.025 2010年1月 0.07 2007年1月 0.25

2015年12月 0.025 2012年12月 0.025 2009年12月 0.09 2006年12月 0.252015年11月 0.025 2012年11月 0.025 2009年11月 0.09 2006年11月 0.25

2015年10月 0.025 2012年10月 0.025 2009年10月 0.12 2006年10月 0.252015年9月 0.025 2012年9月 0.025 2009年9月 0.12 2006年9月 0.252015年8月 0.025 2012年8月 0.025 2009年8月 0.15 2006年8月 0.252015年7月 0.025 2012年7月 0.025 2009年7月 0.15 2006年7月 0.152015年6月 0.025 2012年6月 0.025 2009年6月 0.20 2006年6月 0.082015年5月 0.025 2012年5月 0.025 2009年5月 0.20 2006年5月 0.082015年4月 0.025 2012年4月 0.025 2009年4月 0.25 2006年4月 0.082015年3月 0.025 2012年3月 0.025 2009年3月 0.25 2006年3月 0.062015年2月 0.025 2012年2月 0.025 2009年2月 0.25 2006年2月 0.032015年1月 0.025 2012年1月 0.025 2009年1月 0.25 2006年1月 0.03


2014年10月 0.025 2011年10月 0.03 2008年10月 0.35 2005年10月 0.032014年9月 0.025 2011年9月 0.03 2008年9月 0.35 2005年9月 0.032014年8月 0.025 2011年8月 0.03 2008年8月 0.35 2005年8月 0.032014年7月 0.025 2011年7月 0.03 2008年7月 0.35 2005年7月 0.032014年6月 0.025 2011年6月 0.03 2008年6月 0.35 2005年6月 0.032014年5月 0.025 2011年5月 0.03 2008年5月 0.35 2005年5月 0.032014年4月 0.025 2011年4月 0.03 2008年4月 0.35 2005年4月 0.032014年3月 0.025 2011年3月 0.03 2008年3月 0.35 2005年3月 0.032014年2月 0.025 2011年2月 0.03 2008年2月 0.35 2005年2月 0.032014年1月 0.025 2011年1月 0.03 2008年1月 0.35 2005年1月 0.03


注：過去10年間の各月月末時点での適用金利を表示

　　預金残高（プラン全体の預入金額合計）に応じた金利が適用されるため、実際には上記に上乗せされた金利となる場合があります。

・本資料は、確定拠出年金法第24条及び関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者の皆様に対して当商

　品の内容をご説明するために作成されたものであり、当商品の勧誘を目的とするものではありません。

・確定拠出年金法第24条及び関連政省令に規定する内容のうち、運用商品の内容などに関する説明は別刷りの「商品ガイド」に掲載しています。

　商品を選択するにあたっては、必ず「商品ガイド」と本資料を併せてご覧くださいますようお願い申し上げます。

・本資料は、十六銀行が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。

・本資料に掲載している実績・データなどは過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

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設定月保証利率設定月保証利率設定月保証利率

2016年11月 0.010% 2013年7月 0.250% 2010年3月 0.500%

2016年10月 0.010% 2013年6月 0.300% 2010年2月 0.425%

2016年9月 0.010% 2013年5月 0.150% 2010年1月 0.475%

2016年8月 0.010% 2013年4月 0.075% 2009年12月 0.550%

2016年7月 0.010% 2013年3月 0.125% 2009年11月 0.600%

2016年6月 0.010% 2013年2月 0.150% 2009年10月 0.475%

2016年5月 0.010% 2013年1月 0.125% 2009年9月 0.475%

2016年4月 0.010% 2012年12月 0.175% 2009年8月 0.475%

2016年3月 0.010% 2012年11月 0.175% 2009年7月 0.550%

2016年2月 0.016% 2012年10月 0.200% 2009年6月 0.650%

2016年1月 0.025% 2012年9月 0.175% 2009年5月 0.700%

2015年12月 0.025% 2012年8月 0.175% 2009年4月 0.700%

2015年11月 0.050% 2012年7月 0.200% 2009年3月 0.700%

2015年10月 0.075% 2012年6月 0.225% 2009年2月 0.650%

2015年9月 0.075% 2012年5月 0.300% 2009年1月 0.600%

2015年8月 0.075% 2012年4月 0.275% 2008年12月 0.650%

2015年7月 0.100% 2012年3月 0.325% 2008年11月 0.650%

2015年6月 0.075% 2012年2月 0.325% 2008年10月 1.000%

2015年5月 0.050% 2012年1月 0.350% 2008年9月 0.850%

2015年4月 0.050% 2011年12月 0.325% 2008年8月 1.100%

2015年3月 0.100% 2011年11月 0.325% 2008年7月 1.150%

2015年2月 0.011% 2011年10月 0.325% 2008年6月 1.200%

2015年1月 0.018% 2011年9月 0.350% 2008年5月 0.850%

2014年12月 0.100% 2011年8月 0.425% 2008年4月 0.550%

2014年11月 0.100% 2011年7月 0.400% 2008年3月 0.750%

2014年10月 0.125% 2011年6月 0.400% 2008年2月 0.700%

2014年9月 0.125% 2011年5月 0.375% 2008年1月 0.900%

2014年8月 0.125% 2011年4月 0.400% 2007年12月 0.800%

2014年7月 0.150% 2011年3月 0.425% 2007年11月 0.850%

2014年6月 0.150% 2011年2月 0.400% 2007年10月 0.850%

2014年5月 0.150% 2011年1月 0.375% 2007年9月 0.750%

2014年4月 0.150% 2010年12月 0.325% 2007年8月 0.950%

2014年3月 0.125% 2010年11月 0.200% 2007年7月 1.050%

2014年2月 0.125% 2010年10月 0.375% 2007年6月 0.950%

2014年1月 0.175% 2010年9月 0.325% 2007年5月 0.800%

2013年12月 0.150% 2010年8月 0.350% 2007年4月 0.800%

2013年11月 0.175% 2010年7月 0.375% 2007年3月 0.800%

2013年10月 0.200% 2010年6月 0.400% 2007年2月 0.850%

2013年9月 0.225% 2010年5月 0.450% 2007年1月 0.850%

2013年8月 0.225% 2010年4月 0.500% 2006年12月 0.800%

利率保証型積立傷害保険

東京海上日動のねんきん博士５年東京海上日動のねんきん博士５年東京海上日動のねんきん博士５年東京海上日動のねんきん博士５年

商品提供会社：東京海上日動火災保険株式会社

■当資料は、確定拠出年金法第２４条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該保険の勧誘を目的とするものではありません。■当資料は東京海上日動火災保険株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて運営管理機関が作成しましたが、その正確性、安全性を保証するものではありません。また、実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

■　過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移■　過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移■　過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移■　過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移

■　２０１６年１１月の保証利率■　２０１６年１１月の保証利率■　２０１６年１１月の保証利率■　２０１６年１１月の保証利率

確定拠出年金向け説明資料確定拠出年金向け説明資料確定拠出年金向け説明資料確定拠出年金向け説明資料

＊上記利率は、当月中に商品提供会社へ到着した拠出金（預替・スイッチングで購入の場合は他の商品の売却代金）に対して適用されます。＊保証利率とは、契約管理等にかかわる諸費用を差し引いた後の実質利率です。＊保証期間中の他の商品への預替については、解約控除が適用される場合があります。また、解約控除額によっては、受取金額が元本を下回ることもあります。

保証利率保証利率保証利率保証利率０．０１０％０．０１０％０．０１０％０．０１０％

本商品は元本確保型の商品です本商品は元本確保型の商品です本商品は元本確保型の商品です本商品は元本確保型の商品です

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設定月保証利率設定月保証利率設定月保証利率

2016年11月 0.010% 2013年7月 0.625% 2010年3月 0.875%

2016年10月 0.010% 2013年6月 0.675% 2010年2月 0.875%

2016年9月 0.010% 2013年5月 0.450% 2010年1月 0.875%

2016年8月 0.010% 2013年4月 0.425% 2009年12月 0.925%

2016年7月 0.010% 2013年3月 0.475% 2009年11月 0.925%

2016年6月 0.010% 2013年2月 0.525% 2009年10月 0.825%

2016年5月 0.010% 2013年1月 0.525% 2009年9月 0.925%

2016年4月 0.010% 2012年12月 0.525% 2009年8月 0.975%

2016年3月 0.010% 2012年11月 0.575% 2009年7月 1.075%

2016年2月 0.156% 2012年10月 0.675% 2009年6月 1.175%

2016年1月 0.156% 2012年9月 0.725% 2009年5月 0.975%

2015年12月 0.200% 2012年8月 0.575% 2009年4月 1.075%

2015年11月 0.200% 2012年7月 0.675% 2009年3月 1.075%

2015年10月 0.225% 2012年6月 0.625% 2009年2月 1.025%

2015年9月 0.244% 2012年5月 0.625% 2009年1月 0.925%

2015年8月 0.269% 2012年4月 0.675% 2008年12月 1.075%

2015年7月 0.294% 2012年3月 0.825% 2008年11月 1.175%

2015年6月 0.287% 2012年2月 0.775% 2008年10月 1.125%

2015年5月 0.237% 2012年1月 0.825% 2008年9月 1.125%

2015年4月 0.262% 2011年12月 0.875% 2008年8月 1.225%

2015年3月 0.306% 2011年11月 0.825% 2008年7月 1.325%

2015年2月 0.231% 2011年10月 0.725% 2008年6月 1.425%

2015年1月 0.294% 2011年9月 0.675% 2008年5月 1.325%

2014年12月 0.350% 2011年8月 0.775% 2008年4月 0.875%

2014年11月 0.350% 2011年7月 0.775% 2008年3月 1.125%

2014年10月 0.375% 2011年6月 0.825% 2008年2月 1.175%

2014年9月 0.350% 2011年5月 0.875% 2008年1月 1.225%

2014年8月 0.375% 2011年4月 0.925% 2007年12月 1.125%

2014年7月 0.400% 2011年3月 0.925% 2007年11月 1.275%

2014年6月 0.400% 2011年2月 0.925% 2007年10月 1.275%

2014年5月 0.425% 2011年1月 0.875% 2007年9月 1.200%

2014年4月 0.425% 2010年12月 0.925% 2007年8月 1.375%

2014年3月 0.400% 2010年11月 0.675% 2007年7月 1.425%

2014年2月 0.425% 2010年10月 0.625% 2007年6月 1.325%

2014年1月 0.475% 2010年9月 0.625% 2007年5月 1.225%

2013年12月 0.425% 2010年8月 0.675% 2007年4月 1.275%

2013年11月 0.425% 2010年7月 0.725% 2007年3月 1.325%

2013年10月 0.475% 2010年6月 0.825% 2007年2月 1.325%

2013年9月 0.500% 2010年5月 0.925% 2007年1月 1.275%

2013年8月 0.525% 2010年4月 0.975% 2006年12月 1.300%

利率保証型積立傷害保険

東京海上日動のねんきん博士１０年東京海上日動のねんきん博士１０年東京海上日動のねんきん博士１０年東京海上日動のねんきん博士１０年

商品提供会社：東京海上日動火災保険株式会社

■当資料は、確定拠出年金法第２４条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該保険の勧誘を目的とするものではありません。■当資料は東京海上日動火災保険株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて運営管理機関が作成しましたが、その正確性、安全性を保証するものではありません。また、実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

■　過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移■　過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移■　過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移■　過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移

■　２０１６年１１月の保証利率■　２０１６年１１月の保証利率■　２０１６年１１月の保証利率■　２０１６年１１月の保証利率

確定拠出年金向け説明資料確定拠出年金向け説明資料確定拠出年金向け説明資料確定拠出年金向け説明資料

＊上記利率は、当月中に商品提供会社へ到着した拠出金（預替・スイッチングで購入の場合は他の商品の売却代金）に対して適用されます。＊保証利率とは、契約管理等にかかわる諸費用を差し引いた後の実質利率です。＊保証期間中の他の商品への預替については、解約控除が適用される場合があります。また、解約控除額によっては、受取金額が元本を下回ることもあります。

保証利率保証利率保証利率保証利率０．０１０％０．０１０％０．０１０％０．０１０％

本商品は元本確保型の商品です本商品は元本確保型の商品です本商品は元本確保型の商品です本商品は元本確保型の商品です

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東京海上アセットマネジメント株式会社

東京海上セレクション・物価連動国債　愛称：うんよう博士

◆ファンドの特色

・主な投資対象　　・・・・・・・・・物価連動国債・ベンチマーク　・・・・・・・・・なし・目標とする運用成果　・・・・信託財産の中長期的な成長を目指します

◆基準価額、純資産総額 ◆基準価額の推移グラフ

基準価額 11,432円純資産総額 694百万円

◆資産構成

債券 99.68%債券先物 -

債券実質 99.68%現金等 0.32%※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、

ファンドの資産構成は実質比率を記載しています。

◆ポートフォリオプロフィールファンド

残存年数 8.19年 ※設定日の基準価額を10,000として指数化しています。

※毎月末時点での基準価額・純資産総額を表示しています。

◆ファンド（分配金再投資）の収益率とリスク（標準偏差）

３ヵ月間６ヵ月間１年間３年間５年間 10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） -1.11% -0.10% -1.61% 0.03% 1.70% 1.50% 1.14%ファンドリスク（分配金再投資）－－－－－－－－ 2.94% 2.81% 2.62% 5.24% 4.96%※ﾌｧﾝﾄﾞ（分配金再投資）の収益率とは、当ﾌｧﾝﾄﾞの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ﾌｧﾝﾄﾞを購入（再投資）した場合の収益率です。

※収益率・リスクともに月次収益率より算出しています。なお設定日が月中の場合、設定日が属する月の月次収益率は含んでいません。

※収益率は期間が1年以上の場合は年率換算、期間が1年未満の場合は年率換算していません。

◆公社債種別構成比 ◆公社債組入上位１０銘柄※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ

種別ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ銘柄名

ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ残存年数

物価連動国債 99.67% 1 35.27% 8.36年その他債券 - 2 21.87% 9.36年

3 18.07% 7.86年◆公社債残存別構成比 4 13.65% 7.36年※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ 5 10.81% 6.86年

67

1年未満 - 81～3年 - 93～7年 10.81% 107～10年 88.87%10年以上 -

◆当月の投資環境と運用経過

第18回利付国債(物価連動･10年)

基準日 2016年10月31日

（組入銘柄数 5）




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・物価連動国債｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


残存年数ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ

0

150

300

450

600

750

900

8,000

9,000

10,000

11,000

12,000

13,000

14,000

設定日 2006/10 2008/10 2010/10 2012/10 2014/10 2016/10

純資産総額（百万円）:右軸

基準価額＜分配金再投資＞:左軸

確定拠出年金向け説明資料

元本確保型の商品ではありません

新型物価連動国債の収益率は、名目国債を上回りました。10月の物価連動国債入札の前日に実施された日銀国債買い切りオペレーションが軟調な結果となったこともあり、入札前に物価連動国債の価格調整が急速に進み、BEI（ブレーク・イーブン・インフレ率。残存年数の等しい名目国債利回りと物価連動国債利回りの差）は0.3％の水準に接近しました。事前に価格調整が進んでいたこともあって入札自体は事前予想を上回る順調な結果となり、入札後短期間でBEIは0.4％台に上昇しました。その後BEIは0.4％前半の狭い範囲内で底堅く推移し、10年物価連動国債（第21回）のBEIは前月末対比で0.05％程度上昇し0.44％程度の水準で月を終えました。なお、9月全国コアCPI（消費者物価指数）は前年同月比－0.5％と事前予想通りの結果となり、マーケットへの影響は限定的となりました。このような環境下、当ファンドの基準価額は前月末対比で上昇しました。

5

東京海上セレクション・物価連動国債　愛称：うんよう博士

<リターン実績表> 単位％設定日：2004年11月17日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 0.01 2013年10月 0.09 2010年10月 0.12 2007年10月 1.102016年09月 0.31 2013年09月 1.66 2010年09月 0.66 2007年09月 -0.172016年08月 -1.42 2013年08月 -0.53 2010年08月 0.46 2007年08月 0.712016年07月 -0.13 2013年07月 1.18 2010年07月 0.50 2007年07月 0.032016年06月 1.27 2013年06月 -0.89 2010年06月 1.87 2007年06月 -0.392016年05月 -0.12 2013年05月 -0.67 2010年05月 -2.43 2007年05月 -0.442016年04月 -0.10 2013年04月 0.34 2010年04月 1.28 2007年04月 0.492016年03月 1.02 2013年03月 0.53 2010年03月 0.38 2007年03月 -0.062016年02月 -1.70 2013年02月 0.98 2010年02月 -1.14 2007年02月 0.252016年01月 -0.45 2013年01月 0.32 2010年01月 1.16 2007年01月 -0.372015年12月 -0.45 2012年12月 0.15 2009年12月 1.91 2006年12月 -0.402015年11月 0.18 2012年11月 0.13 2009年11月 1.84 2006年11月 0.13

2015年10月 -0.02 2012年10月 0.36 2009年10月 -0.542015年09月 -0.25 2012年09月 0.30 2009年09月 1.302015年08月 -0.43 2012年08月 -0.33 2009年08月 0.252015年07月 -0.20 2012年07月 0.13 2009年07月 4.032015年06月 -0.11 2012年06月 -0.12 2009年06月 2.832015年05月 -0.90 2012年05月 1.28 2009年05月 -2.002015年04月 0.86 2012年04月 1.06 2009年04月 1.312015年03月 0.14 2012年03月 0.90 2009年03月 3.352015年02月 0.74 2012年02月 0.30 2009年02月 -6.162015年01月 0.22 2012年01月 0.74 2009年01月 0.832014年12月 -2.59 2011年12月 0.30 2008年12月 3.142014年11月 0.45 2011年11月 0.20 2008年11月 -0.99

2014年10月 -0.18 2011年10月 0.16 2008年10月 -9.782014年09月 -0.08 2011年09月 0.36 2008年09月 -3.572014年08月 -0.23 2011年08月 -0.23 2008年08月 -0.062014年07月 0.40 2011年07月 -0.71 2008年07月 0.062014年06月 1.07 2011年06月 0.65 2008年06月 2.192014年05月 0.26 2011年05月 1.35 2008年05月 -0.072014年04月 -0.48 2011年04月 0.73 2008年04月 -1.072014年03月 0.37 2011年03月 0.26 2008年03月 -1.052014年02月 0.66 2011年02月 -0.05 2008年02月 0.572014年01月 1.81 2011年01月 0.44 2008年01月 0.202013年12月 0.21 2010年12月 1.44 2007年12月 0.282013年11月 0.04 2010年11月 -0.18 2007年11月 0.92※月末の基準価額にて算出しています。

※リターンは、月次の騰落率を掲載しています。

※基準価額は、分配金を再投資して算出しています。


■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・物価連動国債｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


6


東京海上セレクション・日本債券


・主な投資対象　　・・・・・・・・・国内債券・ベンチマーク　・・・・・・・・・ NOMURA-BPI（総合）・目標とする運用成果　・・・・ベンチマークを上回る運用成果を目指します


基準価額 12,810円純資産総額 14,835百万円

◆資産構成

債券 99.52%債券先物 - 債券実質 99.52%現金等 0.48%※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、


◆ポートフォリオプロフィールファンドベンチマーク

残存年数 10.27年 9.12年 ※設定日の基準価額およびNOMURA-BPI（総合）の値を10,000として指数化しています。

修正ﾃﾞｭﾚｰｼｮﾝ 9.23年 8.80年 ※毎月末時点での基準価額・NOMURA-BPI（総合）・純資産総額を表示しています。

複利利回り 0.10% 0.01%

◆ファンド（分配金再投資）とベンチマークの収益率とリスク（標準偏差）

３ヵ月間６ヵ月間１年間３年間５年間 10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） -1.42% -0.66% 4.18% 2.52% 2.34% 2.16% 1.70%

ベンチマーク収益率 -1.23% -0.47% 4.85% 3.03% 2.79% 2.55% 2.07%差異 -0.18% -0.19% -0.67% -0.50% -0.46% -0.40% -0.37%

ファンドリスク（分配金再投資）－－－－－－－－ 2.95% 2.01% 1.85% 1.85% 1.94%ベンチマークリスク－－－－－－－－ 2.91% 1.97% 1.81% 1.86% 1.95%

※ﾌｧﾝﾄﾞ（分配金再投資）の収益率とは、当ﾌｧﾝﾄﾞの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ﾌｧﾝﾄﾞを購入（再投資）した場合の収益率です。



◆公社債種別構成比 ◆公社債組入上位１０銘柄※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ

種別ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ銘柄名

ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ残存年数

68.54% 1 7.68% 8.89年5.03% 2 5.70% 8.64年0.76% 3 4.14% 19.89年1.92% 4 2.94% 1.87年20.84% 5 2.81% 1.70年2.22% 6 2.71% 9.38年

7 2.70% 18.89年◆公社債残存別構成比 8 2.53% 11.14年※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ 9 2.12% 21.89年

10 2.00% 4.38年

2.73%15.63%20.57%27.88% ※当資料中の残存年数は、途中償還などを考慮して計算しています。

32.50%




国債第340回利付国債(10年)

地方債第339回利付国債(10年)

政保債第158回利付国債(20年)

金融債第368回利付国債(2年)

事業債第366回利付国債(2年)

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・日本債券｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■NOMURA-BPI（総合）に関する著作権その他知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社又はその許諾者に帰属します。

その他第342回利付国債(10年)

第154回利付国債(20年)





1年未満1～3年3～7年7～10年10年以上

0

3,000

6,000

9,000

12,000

15,000

18,000

9,000

10,000

11,000

12,000

13,000

14,000

15,000

設定日 2004/12 2007/12 2010/12 2013/12



ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸ:左軸



10月の国内長期金利（10年国債利回り）は、前月末対比小幅に上昇（債券価格は下落）しました。10月の日銀国債買入額の減額が通知されたことや、ECB（欧州中央銀行）の量的金融緩和の縮小に関する報道を背景とする欧米金利の上昇を受けて、10年国債利回りは月初から上昇基調となりました。中旬以降は、10年国債利回りがおおむね現状程度（ゼロ％程度）で推移するように日銀が調節を行う「イールドカーブ・コントロール」が市場で意識されたことから、金利上昇は一服し、10年国債利回りは狭い範囲内で推移しました。月末にかけて、黒田日銀総裁の国会での発言をきっかけに10年国債利回りが上昇する局面はありましたが、月末には－0.05％程度の水準で終了しました。

このような環境下、当ファンドの基準価額は前月末対比で下落しました。

7

東京海上セレクション・日本債券

<リターン実績表> 単位％設定日：2002年1月25日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 -0.33 2013年10月 0.61 2010年10月 -0.31 2007年10月 0.502016年09月 0.01 2013年09月 0.46 2010年09月 0.10 2007年09月 -0.152016年08月 -1.09 2013年08月 0.39 2010年08月 0.69 2007年08月 0.892016年07月 -0.94 2013年07月 0.30 2010年07月 0.29 2007年07月 0.432016年06月 1.34 2013年06月 0.02 2010年06月 1.12 2007年06月 -0.492016年05月 0.38 2013年05月 -1.19 2010年05月 0.26 2007年05月 -0.492016年04月 0.78 2013年04月 -0.51 2010年04月 0.82 2007年04月 0.142016年03月 0.77 2013年03月 1.14 2010年03月 -0.15 2007年03月 0.072016年02月 1.54 2013年02月 0.81 2010年02月 0.11 2007年02月 0.292016年01月 1.18 2013年01月 0.27 2010年01月 0.02 2007年01月 0.062015年12月 0.59 2012年12月 -0.38 2009年12月 0.10 2006年12月 0.102015年11月 -0.07 2012年11月 0.19 2009年11月 0.88 2006年11月 0.25

2015年10月 0.34 2012年10月 -0.09 2009年10月 -0.442015年09月 0.27 2012年09月 0.19 2009年09月 0.282015年08月 0.11 2012年08月 -0.15 2009年08月 0.772015年07月 0.28 2012年07月 0.38 2009年07月 -0.172015年06月 -0.13 2012年06月 -0.04 2009年06月 0.962015年05月 -0.53 2012年05月 0.50 2009年05月 -0.092015年04月 0.31 2012年04月 0.52 2009年04月 0.072015年03月 -0.05 2012年03月 0.05 2009年03月 -0.342015年02月 -0.62 2012年02月 0.07 2009年02月 0.112015年01月 0.02 2012年01月 0.11 2009年01月 -0.562014年12月 1.00 2011年12月 0.53 2008年12月 1.742014年11月 0.55 2011年11月 -0.07 2008年11月 -0.13

2014年10月 0.46 2011年10月 -0.20 2008年10月 0.182014年09月 0.00 2011年09月 0.40 2008年09月 -0.372014年08月 0.29 2011年08月 0.32 2008年08月 0.732014年07月 0.15 2011年07月 0.28 2008年07月 0.312014年06月 0.31 2011年06月 0.41 2008年06月 1.052014年05月 0.32 2011年05月 0.48 2008年05月 -0.752014年04月 0.13 2011年04月 0.33 2008年04月 -1.482014年03月 -0.26 2011年03月 0.07 2008年03月 0.132014年02月 0.20 2011年02月 -0.20 2008年02月 0.372014年01月 0.76 2011年01月 -0.55 2008年01月 0.432013年12月 -0.58 2010年12月 0.59 2007年12月 0.172013年11月 0.08 2010年11月 -1.10 2007年11月 0.60※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・日本債券｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


8

基　準　日：大和証券投資信託委託株式会社

◆ファンドの特色・主な投資対象　　・・・・・・・・　外国債券・ベンチマーク　・・・・・・・・　シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）・目標とする運用成果　・・・・　ベンチマークに連動する運用成果を目指します。

◆基準価額、純資産総額 ◆基準価額の推移

＊既出分配金累計：

◆資産構成

債券債券先物債券実質現金等＊比率は純資産総額対比です。

　（ベビーファンドの実質組入比率にて計算しています。）

◆為替ヘッジ


残存年数（年）ﾃﾞｭﾚｰｼｮﾝ（年）複利利回り

＊ファンドの数値はベビーファンドの実質組入債券の数値です。＊上記デュレーションは、修正デュレーションを記載しています。


＊ファンド収益率（分配金再投資）とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の収益率です。

＊収益率・リスクともに月次収益率より算出。なお設定日が月中の場合、設定日が属する月の月次収益率は含んでいません。

＊収益率は期間が１年以上の場合は年率換算しております。期間が１年未満のものについては年率換算しておりません。

◆通貨別構成比 ◆組入上位銘柄（組入銘柄数 738)

通貨ﾌｧﾝﾄﾞｳｴｰﾄ銘柄名ﾌｧﾝﾄﾞｳｴｰﾄ通貨残存年数米ドル 1 0.44% 米ドル 8.79ユーロ 2 0.43% 米ドル 8.04英ポンド 3 0.43% 米ドル 9.04カナダ・ドル 4 0.42% 米ドル 8.54豪ドル 5 0.42% 米ドル 7.79その他 6 0.41% 米ドル 8.29

＊ファンドウエートは当ファンドの対純資産総額比です。 7 0.40% 米ドル 7.548 0.40% 米ドル 7.29

◆公社債残存別構成比 9 0.38% 米ドル 9.54残存年数ﾌｧﾝﾄﾞｳｴｰﾄ 0.38% 米ドル 7.04

１年未満＊ファンドウエートは当ファンドの対純資産総額比です。

１年以上～３年未満３年以上～７年未満７年以上～１０年未満１０年以上

＊ファンドウエートは当ファンドの対債券ポートフォリオ比です。

◆過去３ヶ月間のパフォーマンス分析

10

50円

4.62%2.01%

7.091.06%

8.327.14

ベンチマークリスクファンドリスク（分配金再投資）

差異ベンチマーク収益率

24.55%33.97%

43.71%40.65%

1.52%

純資産総額 141.53億円

６ヶ月間

為替ヘッジ比率

1.06%

97.93%

３ヶ月間

0.00%97.93%2.07%

10.24%-0.78%2.50%

ファンド収益率（分配金再投資）設定来

5.05%1.73%10年間

-2.63%

8.44%9.27%9.56%

-1.34%

8.13%

5.86%-0.81%9.77%9.68%10.16%

-0.93%2.27%1.34%

３年間6.79%

５年間

--------------

0.57%

7.41%8.76%

-0.92%

ダイワ投信倶楽部外国債券インデックス

2016年10月31日

基準価額 22,455円

-6.43%-5.86%

-11.29% 8.13%-12.21%

１年間

25.69%

0.00%

6.97%2.03%

14.26%

-2.48%

--------------

-0.15%

9.02

United States Treasury Note/Bond










020406080100120140160180200220240260280

4,0006,0008,000

10,00012,00014,00016,00018,00020,00022,00024,00026,00028,00030,00032,000

設定時 04/5/31 08/7/31 12/9/28

(億円）

（年/月/日）

純資産総額（右軸）ベンチマーク基準価額（分配金再投資）



当ファンドの基準価額は、過去3ケ月間で下落しました。債券市場で各国の金利が上昇したことや、英ポンドやユーロな

どが対円で下落したため基準価額は下落しました。

■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、値動きのある

有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用によ

る損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、大和証券投資信託委託株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成されまし

たが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありま

せん。■上記「基準価額」は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。■シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、

Citigroup Index LLCにより開発、算出および公表されている債券インデックスです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、同社に帰属

します。また、同社は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

・基準価額（分配金再投資）とベンチマークとの比較グラフです。

・月末終営業日データ（分配金再投資基準価額・純資産総額）を使用しています。

・設定日(2000/4/28)の前日の基準価額とベンチマークを10,000として指数化したものです。

・ベンチマークは、投資信託の基準価額算出方法に合わせ、一営業日遅らせたデータを使用しています。

16/10/31

9

基　準　日：

（単位：％）

設定日：

※リターンは、分配金込み基準価額の月次騰落率を掲載

-5.570.80

0.11-1.97-0.781.56

2016年3月

2016年7月

2016年10月2016年9月 2016年8月

2016年6月 2016年5月 2016年4月

2016年10月31日

ダイワ投信倶楽部外国債券インデックス

<リターン実績表>

リターンリターンリターンリターン

-3.231.72

2015年10月 0.03

-5.201.53

-1.48-0.09

2016年2月 2016年1月

2015年8月 -1.542015年7月 1.26

2015年12月2015年11月

2015年9月 -0.38

2015年4月 -0.092015年3月 -0.46

2015年6月 -1.562015年5月 1.89

2015年2月 0.21

2014年11月 8.41

2015年1月 -2.992014年12月 1.02

2014年8月 1.542014年7月 0.94

2014年10月 0.162014年9月 2.74

2014年4月 0.422014年3月 1.36

2014年6月 0.282014年5月 -0.37

2013年12月 2.422013年11月 3.44

2014年2月 0.612014年1月 -1.70

2013年8月 -0.402013年7月 0.58

2013年10月 2.452013年9月 1.38

2013年4月 6.852013年3月 1.21

2013年6月 -4.342013年5月 1.16

2012年12月 6.602012年11月 4.06

2013年2月 0.132013年1月 5.11

2012年9月 0.692012年8月 1.69

2012年10月 2.72

2012年5月 -4.752012年4月 -1.17

2012年7月 -0.542012年6月 0.56

2012年1月 0.112011年12月 0.52

2012年3月 0.872012年2月 7.37

2011年10月 2.472011年9月 -3.11

2011年11月 -2.71

2011年6月 -0.412011年5月 -1.46

2011年8月 2.162011年7月 -3.24

2010年11月 -0.40

2011年2月 0.092011年1月 1.99

2010年10月 -3.142010年9月 2.59

2010年12月 -3.82

2011年4月 1.782011年3月 3.07

2010年6月 -2.822010年5月 -5.23

2010年8月 -1.492010年7月 2.00

2010年2月 -1.432010年1月 -3.42

2010年4月 0.522010年3月 3.71

2009年10月 2.08

2009年12月 1.792009年11月 -3.33

2009年7月 -0.212009年6月 1.55

2009年9月 -1.022009年8月 -0.66

2009年3月 4.172009年2月 8.34

2009年5月 0.382009年4月 0.24

2008年11月 0.15

2009年1月 -8.652008年12月 2.14

2008年8月 -1.552008年7月 1.52

2008年10月 -11.922008年9月 -5.71

2008年4月 1.952008年3月 -1.79

2008年6月 1.722008年5月 0.17

2007年12月 1.772007年11月 -1.60

2008年2月 0.502008年1月 -3.95

2007年8月 -1.702007年7月 -0.63

2007年10月 2.282007年9月 1.72

2.492007年3月 -0.31

2007年6月 0.802007年5月 0.25

2000年4月28日

2006年12月 1.192006年11月 1.93

2007年2月 -0.052007年1月 0.73

2007年4月


■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成され

たものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動し

ます。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■

当資料は、大和証券投資信託委託株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成されましたが、その正確性、完全性を保証するものではありませ

ん。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

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東京海上セレクション・外国債券


・主な投資対象　　・・・・・・・・・外国債券・ベンチマーク　・・・・・・・・・シティ世界国債インデックス（除く日本/円ヘッジなし・円ベース）・目標とする運用成果　・・・・ベンチマークを上回る運用成果を目指します

◆基準価額、純資産総額　　　　◆基準価額の推移グラフ


◆資産構成

債券 99.13%債券先物 -

債券実質 99.13%現金等 0.87%※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、


◆為替ヘッジ為替ヘッジ比率 -


残存年数 8.81年 8.32年修正ﾃﾞｭﾚｰｼｮﾝ 7.11年 7.14年複利利回り 1.19% 1.06%

◆ファンド（分配金再投資）とベンチマークの収益率とリスク（標準偏差）３ヵ月間６ヵ月間１年間３年間５年間 10年間設定来

ファンド収益率（分配金再投資） -2.68% -6.18% -12.99% 1.02% 6.48% 1.44% 3.58%ベンチマーク収益率 -2.48% -6.43% -11.29% 2.27% 8.13% 2.50% 4.76%

差異 -0.20% 0.25% -1.70% -1.26% -1.65% -1.06% -1.18%





◆公社債通貨別配分上位５通貨 ◆外国公社債組入上位１０銘柄※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ

通貨ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ銘柄名

ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ通貨残存年数

1 42.78% 1 4.58% 米ドル 8.79年2 39.83% 2 3.77% 米ドル 3.66年3 6.18% 3 3.36% 米ドル 1.04年4 3.05% 4 3.34% ユーロ 1.54年5 1.85% 5 3.20% 米ドル 1.12年

6 3.18% ユーロ 1.00年◆公社債残存別構成比 7 3.03% 米ドル 4.83年※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ 8 2.97% 米ドル 3.08年

9 2.90% 米ドル 6.54年10 2.86% ユーロ 13.56年

1年未満 2.14%1～3年 22.66%3～7年 26.45%7～10年 20.45%10年以上 27.03%



（組入銘柄数 84 ）

米ドル 2%米国債 2025/08/15ユーロ 1.625%米国債 2020/06/30英ポンド 0.875%米国債 2017/11/15メキシコ・ペソ 0.25%ｲﾀﾘｱ国債 2018/05/15

カナダ・ドル 1%米国債 2017/12/15

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国債券｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■シティ世界国債インデックスはCitigroup Index LLCの開発したものです。

0.5%ｽﾍﾟｲﾝ国債 2017/10/31

2%米国債 2021/08/311%米国債 2019/11/30


1.75%米国債 2023/05/152.5%ﾌﾗﾝｽ国債 2030/05/25



※設定日の基準価額および設定日前日のシティ世界国債インデックス（除く日本/円ヘッジなし・

円ベース）の値を10,000として指数化しています。

※毎月末時点での基準価額・シティ世界国債インデックス（除く日本/円ヘッジなし・円ベース）・

純資産総額を表示しています。

外国債券市場では、米国やドイツの長期金利は上昇しました。月初は、堅調な経済指標を背景に金利は上昇し、その後も堅調な米国小売売上高などの経済指標やFRB（米連邦準備制度理事会）高官による年内利上げに前向きな発言などから金利は緩やかに上昇しました。月末にかけては、堅調な欧州の経済指標などを受け英国やドイツの長期金利が上昇したことを背景に、米国長期金利も上昇しました。為替市場では、米国ISM（供給管理協会）製造業・非製造業景況感指数の堅調な結果を受けた米国の利上げ観測の高まりから、米ドルが上昇して始まりました。その後も、米国の住宅関連指標や英・米の2016年7-9月期のGDP（国内総生産）などの堅調な経済指標の結果を受けた米国の利上げ観測の高まりから、円安米ドル高となりました。このような環境下、当ファンドの基準価額は、主要国通貨に対して円安が進行したことから、上昇して月を終えました。

（ブルームバーグデータを基に弊社作成）

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2,000

4,000

6,000

8,000

10,000

12,000

6,500

10,000

13,500

17,000

20,500

24,000

27,500

設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08




出所：ブルームバーグ

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東京海上セレクション・外国債券

<リターン実績表> 単位％設定日：2001年9月25日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 0.16 2013年10月 2.62 2010年10月 -3.17 2007年10月 2.292016年09月 -2.10 2013年09月 1.33 2010年09月 2.76 2007年09月 1.662016年08月 -0.74 2013年08月 -0.61 2010年08月 -1.34 2007年08月 -1.852016年07月 1.51 2013年07月 0.57 2010年07月 1.82 2007年07月 -0.742016年06月 -5.76 2013年06月 -4.56 2010年06月 -2.32 2007年06月 0.822016年05月 0.77 2013年05月 0.94 2010年05月 -5.38 2007年05月 0.232016年04月 -3.18 2013年04月 6.79 2010年04月 0.69 2007年04月 2.502016年03月 1.61 2013年03月 1.24 2010年03月 3.52 2007年03月 -0.162016年02月 -5.37 2013年02月 0.17 2010年02月 -1.45 2007年02月 -0.112016年01月 1.29 2013年01月 4.93 2010年01月 -3.47 2007年01月 0.622015年12月 -1.58 2012年12月 6.52 2009年12月 1.65 2006年12月 1.152015年11月 -0.07 2012年11月 4.18 2009年11月 -3.29 2006年11月 1.90

2015年10月 0.14 2012年10月 2.52 2009年10月 2.152015年09月 -0.40 2012年09月 0.78 2009年09月 -1.022015年08月 -1.50 2012年08月 1.68 2009年08月 -0.662015年07月 1.35 2012年07月 -0.49 2009年07月 -0.422015年06月 -1.81 2012年06月 0.65 2009年06月 1.692015年05月 1.59 2012年05月 -4.80 2009年05月 0.262015年04月 -0.23 2012年04月 -1.13 2009年04月 -0.042015年03月 -0.28 2012年03月 0.90 2009年03月 4.012015年02月 0.21 2012年02月 7.19 2009年02月 8.512015年01月 -2.98 2012年01月 -0.09 2009年01月 -8.632014年12月 1.11 2011年12月 0.31 2008年12月 2.642014年11月 8.38 2011年11月 -2.06 2008年11月 0.83

2014年10月 0.06 2011年10月 2.19 2008年10月 -12.432014年09月 2.74 2011年09月 -3.19 2008年09月 -5.922014年08月 1.51 2011年08月 2.02 2008年08月 -1.542014年07月 0.98 2011年07月 -3.33 2008年07月 1.452014年06月 0.30 2011年06月 -0.33 2008年06月 1.722014年05月 -0.25 2011年05月 -1.47 2008年05月 0.242014年04月 0.38 2011年04月 1.99 2008年04月 1.812014年03月 1.52 2011年03月 2.95 2008年03月 -1.612014年02月 0.74 2011年02月 0.14 2008年02月 0.332014年01月 -1.59 2011年01月 1.81 2008年01月 -4.152013年12月 2.35 2010年12月 -4.04 2007年12月 1.692013年11月 3.23 2010年11月 -0.22 2007年11月 -1.82※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国債券｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


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東京海上セレクション・日本株ＴＯＰＩＸ


・主な投資対象　　・・・・・・・・・国内株式・ベンチマーク　・・・・・・・・・ TOPIX・目標とする運用成果　・・・・ベンチマークに連動する投資成果の達成を目指します



◆資産構成

株式 98.34%一部上場 98.34%二部上場 - 地方単独 - ジャスダック - その他 -

株式先物 1.81%

株式実質 100.15%現金等 -0.15%※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、 ※設定日の基準価額およびTOPIXの値を10,000として指数化しています。ファンドの資産構成は実質比率を記載しています。 ※毎月末時点での基準価額・TOPIX・純資産総額を表示しています。※株式には、新株予約権証券を含む場合があります。


３ヵ月間６ヵ月間１年間３年間５年間 10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） 6.05% 4.62% -9.35% 6.74% 14.37% -0.12% 3.10%

ベンチマーク収益率 5.31% 3.91% -10.60% 5.27% 12.76% -1.48% 2.07%差異 0.73% 0.71% 1.25% 1.48% 1.61% 1.36% 1.03%





◆株式組入上位１０業種 ◆株式組入上位１０銘柄※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ

業種ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ

ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸｳｪｲﾄ銘柄名

ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ

ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸｳｪｲﾄ

1 12.36% 12.64% 1 3.66% 3.72%2 9.52% 9.61% 2 1.97% 2.00%3 8.03% 8.17% 3 1.79% 1.82%4 7.47% 7.62% 4 1.55% 1.57%5 6.34% 6.52% 5 1.49% 1.53%6 5.00% 5.08% 6 1.38% 1.42%7 4.91% 5.00% 7 1.35% 1.39%8 4.73% 4.84% 8 1.19% 1.22%9 4.63% 4.88% 9 1.15% 1.17%10 4.32% 4.36% 10 1.14% 1.17%※株式には、新株予約権証券を含む場合があります。


（組入銘柄数 1126 ）

電気機器トヨタ自動車輸送用機器三菱ＵＦＪＦＧ情報・通信業日本電信電話銀行業ソフトバンクグループ化学ＫＤＤＩ医薬品三井住友ＦＧ機械本田技研工業食料品日本たばこ産業小売業みずほＦＧ卸売業ソニー

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・日本株ＴＯＰＩＸ｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■TOPIXは東京証券取引所が算出、公表しています。

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3,000

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25,000

設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08










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東京海上セレクション・日本株ＴＯＰＩＸ

<リターン実績表> 単位％設定日：2001年9月25日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 5.29 2013年10月 0.00 2010年10月 -2.21 2007年10月 0.132016年09月 0.22 2013年09月 8.56 2010年09月 3.84 2007年09月 1.002016年08月 0.50 2013年08月 -2.27 2010年08月 -5.27 2007年08月 -5.662016年07月 6.14 2013年07月 -0.23 2010年07月 0.93 2007年07月 -3.912016年06月 -9.67 2013年06月 -0.09 2010年06月 -4.33 2007年06月 1.082016年05月 2.89 2013年05月 -2.51 2010年05月 -10.87 2007年05月 3.212016年04月 -0.56 2013年04月 12.56 2010年04月 0.82 2007年04月 -0.782016年03月 4.67 2013年03月 6.96 2010年03月 10.31 2007年03月 -1.772016年02月 -9.41 2013年02月 3.75 2010年02月 -0.76 2007年02月 1.712016年01月 -7.46 2013年01月 9.27 2010年01月 -0.77 2007年01月 2.352015年12月 -2.02 2012年12月 10.03 2009年12月 8.08 2006年12月 4.922015年11月 1.35 2012年11月 5.18 2009年11月 -6.18 2006年11月 -0.81

2015年10月 10.41 2012年10月 0.58 2009年10月 -1.712015年09月 -7.51 2012年09月 1.82 2009年09月 -5.122015年08月 -7.40 2012年08月 -0.65 2009年08月 1.542015年07月 1.69 2012年07月 -4.39 2009年07月 2.312015年06月 -2.57 2012年06月 7.01 2009年06月 3.522015年05月 5.12 2012年05月 -10.57 2009年05月 7.072015年04月 3.21 2012年04月 -5.92 2009年04月 8.122015年03月 2.00 2012年03月 3.25 2009年03月 3.212015年02月 7.69 2012年02月 10.68 2009年02月 -4.562015年01月 0.51 2012年01月 3.50 2009年01月 -7.642014年12月 -0.11 2011年12月 0.08 2008年12月 2.962014年11月 5.69 2011年11月 -4.69 2008年11月 -3.62

2014年10月 0.52 2011年10月 0.27 2008年10月 -20.442014年09月 4.48 2011年09月 -0.22 2008年09月 -12.642014年08月 -0.94 2011年08月 -8.44 2008年08月 -3.662014年07月 2.05 2011年07月 -0.98 2008年07月 -1.342014年06月 5.09 2011年06月 1.28 2008年06月 -6.202014年05月 3.35 2011年05月 -1.60 2008年05月 3.552014年04月 -3.38 2011年04月 -2.00 2008年04月 11.932014年03月 0.15 2011年03月 -7.77 2008年03月 -7.522014年02月 -0.75 2011年02月 4.51 2008年02月 -1.712014年01月 -6.31 2011年01月 1.18 2008年01月 -8.852013年12月 3.50 2010年12月 4.47 2007年12月 -3.632013年11月 5.43 2010年11月 6.00 2007年11月 -5.44※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・日本株ＴＯＰＩＸ｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


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東海３県ファンド（確定拠出年金）


・主な投資対象　　・・・・・・・・・東海３県（愛知県、岐阜県、三重県）に本社があり、証券取引所に上場あるいは店頭市場に登録している日本法人の株式

・ベンチマーク　・・・・・・・・・なし・目標とする運用成果　・・・・信託財産の中長期的な成長を目指します



◆資産構成

株式 99.16%一部上場 96.76%二部上場 1.41%地方単独 - ジャスダック 0.98%その他 -

株式先物 -

株式実質 99.16%現金等 0.84% ※設定日の基準価額を10,000として指数化しています。

※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、 ※毎月末時点での基準価額・純資産総額を表示しています。ファンドの資産構成は実質比率を記載しています。


３ヵ月間１年間３年間 10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） 5.71% -9.95% 8.19% 2.00% 7.12%ファンドリスク（分配金再投資）－－－－ 22.07% 18.02% 19.12% 17.62%※ﾌｧﾝﾄﾞ（分配金再投資）の収益率とは、当ﾌｧﾝﾄﾞの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ﾌｧﾝﾄﾞを購入（再投資）した場合の収益率です。



◆株式組入上位１０銘柄 ◆その他の組入銘柄※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ

1 8.62%

2 7.77%

3 6.96%

4 5.15%

5 4.40%

6 3.81%

7 3.23%

8 3.16%

9 2.38%

10 2.30%


－－－－ 18.92%


６ヵ月間５年間5.05% 16.35%

銘柄ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ

東建コーポレーションオークマ大垣共立銀行セリア富士機械製造百五銀行

デンソーカゴメオーエスジー名古屋銀行トヨタ自動車アルペンＤＭＧ森精機三菱ＵＦＪリース東海旅客鉄道トヨタ紡織ブラザー工業東祥豊田自動織機イビデンホシザキ名古屋鉄道アイシン精機アイカ工業東海理化電機製作所セイノーＨＤ中部電力リゾートトラスト豊田合成東邦瓦斯豊田通商住友理工アトムメイテックマキタ日本碍子壱番屋ダイセキジェイテクト日本特殊陶業スギＨＤバローＨＤユー・エス・エス大同特殊鋼朝日インテックスズケン

愛知製鋼サンゲツリンナイ十六銀行

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東海３県ファンド（確定拠出年金）｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

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設定日 2006/02 2009/02 2012/02 2015/02





10月の国内株式市場は、TOPIXは5.31％、日経平均株価は5.93％上昇しました。月初は、欧州の一部銀行の信用不安の後退や米国の景況感回復、FRB（米連邦準備制度理事会）高官が利上げに前向きな発言をしたことなどにより米国の利上げ観測が台頭して円安が進んだことや原油価格が堅調に推移したことから、国内株式市場は4営業日連続して上昇しました。中旬は、米大統領選でクリントン候補が優勢との報道から11日に日経平均株価が17,000円の節目を超えましたが、欧米の株安や中国貿易統計の不調が嫌気されて、株価上昇の勢いが鈍りました。その後2016年7-9月期の中国GDP（国内総生産）が市場予想通りであったことから買い安心感が広がるなか、米大統領選の最後のテレビ討論会でもクリントン候補の支持率がトランプ候補を上回ったことが伝わると上値を追う展開となりました。下旬は、企業の9月末決算発表を控えて様子見姿勢が強まりましたが、日銀によるETF（指数連動型上場投資信託）買いへの期待や米ドル円為替レートが7月以来となる1米ドル＝105円台を回復したことなどから国内株式市場はじり高基調が続き、OPEC（石油輸出国機構）の減産合意を疑問視する見方から原油価格が頭打ちとなったことなどが不安材料として浮上したものの下げ渋って10月の取引を終えました。10月のセクター動向は、景況感の回復や商品市況の回復などを背景とする金利上昇により証券・商品先物取引、保険業などの金融関連や業界再編が報じられた海運業、円安を好感して電気機器や輸送用機器などの輸出関連業種などが騰落率の上位となった一方、医薬品や食料品などのディフェンシブ（景気変動にあまり影響されない）関連業種が騰落率の下位となりました。このような環境下、当ファンドの基準価額は前月末対比で上昇しました。

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東海３県ファンド（確定拠出年金）

<リターン実績表> 単位％設定日：2003年3月18日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 5.69 2013年10月 0.26 2010年10月 -2.15 2007年10月 1.302016年09月 -0.90 2013年09月 8.73 2010年09月 3.23 2007年09月 0.322016年08月 0.93 2013年08月 -2.50 2010年08月 -6.02 2007年08月 -3.792016年07月 9.79 2013年07月 -0.33 2010年07月 -0.47 2007年07月 -2.212016年06月 -11.49 2013年06月 1.18 2010年06月 -2.84 2007年06月 4.252016年05月 2.26 2013年05月 -1.61 2010年05月 -9.22 2007年05月 0.142016年04月 -1.41 2013年04月 11.33 2010年04月 -0.03 2007年04月 -0.502016年03月 3.42 2013年03月 6.45 2010年03月 10.12 2007年03月 -1.632016年02月 -11.55 2013年02月 6.59 2010年02月 -2.49 2007年02月 1.512016年01月 -5.27 2013年01月 9.14 2010年01月 -1.71 2007年01月 2.082015年12月 -2.10 2012年12月 9.00 2009年12月 8.31 2006年12月 4.992015年11月 2.48 2012年11月 6.83 2009年11月 -5.19 2006年11月 -0.26

2015年10月 10.30 2012年10月 -0.99 2009年10月 -0.682015年09月 -5.32 2012年09月 0.28 2009年09月 -3.432015年08月 -8.03 2012年08月 2.36 2009年08月 1.842015年07月 0.05 2012年07月 -6.71 2009年07月 4.482015年06月 -3.01 2012年06月 6.06 2009年06月 5.852015年05月 7.09 2012年05月 -9.44 2009年05月 2.492015年04月 3.35 2012年04月 -5.92 2009年04月 10.642015年03月 1.51 2012年03月 4.49 2009年03月 4.652015年02月 6.78 2012年02月 11.34 2009年02月 3.382015年01月 1.02 2012年01月 4.46 2009年01月 -5.522014年12月 2.26 2011年12月 -0.23 2008年12月 -0.932014年11月 7.13 2011年11月 -4.26 2008年11月 -6.00

2014年10月 -0.22 2011年10月 -3.25 2008年10月 -19.012014年09月 4.15 2011年09月 3.63 2008年09月 -11.522014年08月 -2.07 2011年08月 -7.98 2008年08月 -3.002014年07月 0.49 2011年07月 -2.42 2008年07月 -6.812014年06月 6.47 2011年06月 3.80 2008年06月 -2.822014年05月 4.25 2011年05月 -1.44 2008年05月 2.392014年04月 -2.49 2011年04月 -3.28 2008年04月 5.692014年03月 1.41 2011年03月 -7.05 2008年03月 -8.222014年02月 0.57 2011年02月 4.47 2008年02月 -1.142014年01月 -5.58 2011年01月 3.66 2008年01月 -8.952013年12月 3.13 2010年12月 4.42 2007年12月 -4.012013年11月 3.37 2010年11月 6.17 2007年11月 -4.59※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東海３県ファンド（確定拠出年金）｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

確定拠出年金向け説明資料確定拠出年金向け説明資料

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東京海上セレクション・日本株式


・主な投資対象　　・・・・・・・・・国内株式・ベンチマーク　・・・・・・・・・ TOPIX・目標とする運用成果　・・・・ベンチマークを上回る運用成果を目指します



◆資産構成

株式 98.72%一部上場 98.50%二部上場 - 地方単独 - ジャスダック 0.22%その他 -

株式先物 -

株式実質 98.72%現金等 1.28%

※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、 ※設定日の基準価額およびTOPIXの値を10,000として指数化しています。ファンドの資産構成は実質比率を記載しています。 ※毎月末時点での基準価額・TOPIX・純資産総額を表示しています。


３ヵ月間６ヵ月間１年間３年間５年間 10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） 2.13% 2.24% -10.13% 7.79% 15.32% -0.69% 2.81%

ベンチマーク収益率 5.31% 3.91% -10.60% 5.27% 12.76% -1.48% 2.07%差異 -3.18% -1.67% 0.47% 2.53% 2.55% 0.79% 0.74%





◆株式組入上位１０業種 ◆株式組入上位１０銘柄※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ

業種ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ

ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸｳｪｲﾄ銘柄名

ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ

ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸｳｪｲﾄ

1 14.30% 12.64% 1 3.53% 2.00%2 9.47% 9.61% 2 3.41% 3.72%3 8.99% 3.82% 3 3.33% 0.62%4 8.27% 8.17% 4 2.96% 0.51%5 6.99% 5.08% 5 2.43% 1.53%6 5.56% 7.62% 6 2.25% 1.17%7 5.53% 5.00% 7 2.24% 1.57%8 5.43% 6.52% 8 2.04% 0.82%9 5.06% 4.88% 9 2.03% 1.42%10 4.48% 4.84% 10 2.03% 0.83%



（組入銘柄数 91 ）

電気機器三菱ＵＦＪＦＧ輸送用機器トヨタ自動車サービス業富士重工業情報・通信業大塚ＨＤ医薬品ＫＤＤＩ銀行業ソニー機械ソフトバンクグループ化学アステラス製薬小売業三井住友ＦＧ食料品三菱商事

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・日本株式｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■TOPIXは東京証券取引所が算出、公表しています。

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設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08







8月の国内株式市場は、前月末対比で大幅に下落しました。グローバル株式市場は欧州を中心に大幅に下落しており、国内株式市場も同様の動きとなりました。前月末に発表された米国の実質GDP成長率（4-6月期）や月初に発表された米国ISM製造業景況指数が事前予想を下回り、米国景気の先行きに対する悲観論が台頭しました。中旬に発表されたドイツやフランスの実質GDP成長率（4-6月期）が急減速したことなどを受け、株価は下落しました。注目された26日のバーナンキFRB（米連邦準備制度理事会）議長講演や、29日の民主党代表選も株式市場では材料視されませんでした。月末にかけては、割安感からやや値を戻しました。業種別の物色動向では、リスク回避姿勢が強まり、パルプ・紙、電気・ガスなどが上昇し、海運や輸送用機器、鉱業などが下落しました。以上のような投資環境の下、当ファンドの基準価額は前月末対比で下落しました。



10月の国内株式市場は、TOPIXは5.31％、日経平均株価は5.93％上昇しました。月初は、欧州の一部銀行の信用不安の後退や米国の景況感回復、FRB（米連邦準備制度理事会）高官が利上げに前向きな発言をしたことなどにより米国の利上げ観測が台頭して円安が進んだことや原油価格が堅調に推移したことから、国内株式市場は4営業日連続して上昇しました。中旬は、米大統領選でクリントン候補が優勢との報道から11日に日経平均株価が17,000円の節目を超えましたが、欧米の株安や中国貿易統計の不調が嫌気されて、株価上昇の勢いが鈍りました。その後2016年7-9月期の中国GDP（国内総生産）が市場予想通りであったことから買い安心感が広がるなか、米大統領選の最後のテレビ討論会でもクリントン候補の支持率がトランプ候補を上回ったことが伝わると上値を追う展開となりました。下旬は、企業の9月末決算発表を控えて様子見姿勢が強まりましたが、日銀によるETF（指数連動型上場投資信託）買いへの期待や米ドル円為替レートが7月以来となる1米ドル＝105円台を回復したことなどから国内株式市場はじり高基調が続き、OPEC（石油輸出国機構）の減産合意を疑問視する見方から原油価格が頭打ちとなったことなどが不安材料として浮上したものの下げ渋って10月の取引を終えました。10月のセクター動向は、景況感の回復や商品市況の回復などを背景とする金利上昇により証券・商品先物取引、保険業などの金融関連や業界再編が報じられた海運業、円安を好感して電気機器や輸送用機器などの輸出関連業種などが騰落率の上位となった一方、医薬品や食料品などのディフェンシブ（景気変動にあまり影響されない）関連業種が騰落率の下位となりました。このような環境下、当ファンドの基準価額は前月末対比で上昇しました。


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東京海上セレクション・日本株式

<リターン実績表> 単位％設定日：2001年9月25日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 3.88 2013年10月 0.95 2010年10月 -0.63 2007年10月 -1.432016年09月 0.69 2013年09月 8.82 2010年09月 5.22 2007年09月 3.192016年08月 -2.35 2013年08月 -2.94 2010年08月 -6.95 2007年08月 -6.792016年07月 4.71 2013年07月 0.76 2010年07月 2.36 2007年07月 -0.192016年06月 -7.54 2013年06月 1.48 2010年06月 -5.34 2007年06月 3.152016年05月 3.41 2013年05月 -3.01 2010年05月 -11.24 2007年05月 4.582016年04月 -0.63 2013年04月 13.58 2010年04月 -0.47 2007年04月 -0.022016年03月 5.32 2013年03月 8.14 2010年03月 10.91 2007年03月 -2.172016年02月 -8.96 2013年02月 4.00 2010年02月 -0.90 2007年02月 1.512016年01月 -8.27 2013年01月 8.70 2010年01月 -0.79 2007年01月 2.092015年12月 -1.81 2012年12月 9.54 2009年12月 9.69 2006年12月 5.542015年11月 2.43 2012年11月 5.49 2009年11月 -6.30 2006年11月 -0.57

2015年10月 10.21 2012年10月 0.51 2009年10月 0.582015年09月 -7.82 2012年09月 1.27 2009年09月 -4.322015年08月 -7.54 2012年08月 -0.98 2009年08月 -0.192015年07月 2.23 2012年07月 -3.77 2009年07月 4.462015年06月 -1.54 2012年06月 6.21 2009年06月 2.972015年05月 5.03 2012年05月 -11.93 2009年05月 8.772015年04月 2.76 2012年04月 -4.83 2009年04月 8.772015年03月 3.21 2012年03月 2.07 2009年03月 3.212015年02月 5.94 2012年02月 10.53 2009年02月 -4.532015年01月 0.79 2012年01月 3.30 2009年01月 -8.522014年12月 -0.01 2011年12月 -0.95 2008年12月 2.582014年11月 6.36 2011年11月 -3.71 2008年11月 -3.93

2014年10月 1.10 2011年10月 2.59 2008年10月 -25.192014年09月 5.01 2011年09月 -2.73 2008年09月 -17.522014年08月 -0.10 2011年08月 -9.85 2008年08月 -5.732014年07月 2.88 2011年07月 -1.32 2008年07月 -3.142014年06月 5.53 2011年06月 0.18 2008年06月 -6.962014年05月 3.55 2011年05月 -1.52 2008年05月 4.072014年04月 -4.54 2011年04月 -1.56 2008年04月 13.162014年03月 -0.81 2011年03月 -6.15 2008年03月 -8.342014年02月 -1.16 2011年02月 3.86 2008年02月 0.242014年01月 -5.63 2011年01月 1.39 2008年01月 -11.532013年12月 3.71 2010年12月 3.81 2007年12月 -4.762013年11月 6.70 2010年11月 6.19 2007年11月 -7.40※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・日本株式｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


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基　準　日：大和証券投資信託委託株式会社

◆ファンドの特色・主な投資対象　　・・・・・・・・　外国株式・ベンチマーク　・・・・・・・・　ＭＳＣＩコクサイ指数（円ベース）・目標とする運用成果　・・・・　ベンチマークに連動した運用成果を目指します。

◆基準価額、純資産総額 ◆基準価額の推移

＊既出分配金累計：

◆資産構成

株式株式先物株式実質現金等＊比率は純資産総額対比です。

　（ベビーファンドの実質組入比率にて計算しています。）

◆為替ヘッジ


＊ファンド収益率（分配金再投資）とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の収益率です。

＊収益率・リスクともに月次収益率より算出。なお設定日が月中の場合、設定日が属する月の月次収益率は含んでいません。

＊収益率は期間が１年以上の場合は年率換算しております。期間が１年未満のものについては年率換算しておりません。

◆国別配分上位 ◆業種配分上位 ◆組入上位１０銘柄（組入銘柄数 1305)

国・地域ﾌｧﾝﾄﾞｳｴｰﾄ業種ﾌｧﾝﾄﾞｳｴｰﾄ銘柄名ﾌｧﾝﾄﾞｳｴｰﾄ国1 アメリカ 1 金融 1 アメリカ2 イギリス 2 情報技術 2 アメリカ3 フランス 3 ヘルスケア 3 アメリカ4 カナダ 4 一般消費財・サービス 4 アメリカ5 ドイツ 5 生活必需品 5 アメリカ6 スイス 6 資本財・サービス 6 アメリカ7 オーストラリア 7 エネルギー 7 アメリカ8 香港 8 素材 8 アメリカ9 オランダ 9 公益事業 9 アメリカ

スペイン不動産アメリカ

＊上記3表のファンドウエートは、当ファンドにおける対純資産総額比率です。

◆過去３ヶ月間のパフォーマンス分析

0.80%＊業種は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS）によるものです。

1.37% 3.45% ALPHABET INC-CL C 0.81%10 1.32% 10 3.12% 10 ALPHABET INC-CL A

2.96% 7.39% GENERAL ELECTRIC CO 0.89%1.44% 4.92% JPMORGAN CHASE & CO 0.84%

3.73% 10.51% AMAZON.COM INC 1.03%3.57% 10.01% FACEBOOK INC-A 1.01%

4.06% 12.49% EXXON MOBIL CORP 1.16%3.96% 11.40% JOHNSON & JOHNSON 1.05%

65.11% 16.92% APPLE INC 2.06%7.31% 15.24% MICROSOFT CORP 1.48%

21.66% 19.41%ベンチマークリスク ------- ------- 16.99% 16.93% 17.62% 21.64% 19.47%

ファンドリスク（分配金再投資） ------- ------- 17.06% 16.98% 17.59%

0.87% 1.46%差異 0.24% 0.66% 1.11% 1.33% 1.59% 1.39% 1.08%

ベンチマーク収益率 -1.18% -4.63% -14.30% 3.75% 12.85%

10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） -0.94% -3.97% -13.20% 5.08% 14.44% 2.26% 2.54%

３ヶ月間６ヶ月間１年間３年間５年間

0円

98.51%1.30%

99.81%1.49%

為替ヘッジ比率 0.00%

2016年10月31日

ダイワ投信倶楽部外国株式インデックス

基準価額 15,137円純資産総額 53.80億円

0

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2,000

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10,000

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18,000

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設定時 04/5/31 08/7/31 12/9/28

(億円）

（年/月/日）

純資産総額（右軸）ベンチマーク基準価額（分配金再投資）



当ファンドは、外国株式インデックスマザーファンドの組入れを高位に保つ運用を行なっております。マザーファンドでは、MSCIコクサ

イ指数採用銘柄を中心に、10月末時点で1,305銘柄に分散投資し、MSCIコクサイ指数（円ベース）への連動を目指したポートフォリオ

を構築しております。また、一部S&P500先物も利用しております。過去3ヶ月間で基準価額は、0.94％の値下がりとなりました。為替相

場は3ヶ月前との比較で円に対し米ドル、ユーロなどの主要通貨が値上がりしましたが、外国株式市況は米国、欧州市場がともに下

落し、基準価額を押し下げる要因となりました。同期間のMSCIコクサイ指数（円ベース）は、1.18％の下落となっております。

■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、値動きのある有

価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損

益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、大和証券投資信託委託株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成されましたが、

その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■

上記「基準価額」は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。■MSCIコクサイ指数は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界主要国の株価

指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。MSCIコクサイ指数（円ベース）は、MSCIコクサイ指数（ヘッジなし・米ドルベース）をもとに、

MSCI Inc.の承諾を得て大和証券投資信託委託株式会社が計算したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属しま

す。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

・基準価額（分配金再投資）とベンチマークとの比較グラフです。

・月末終営業日データ（分配金再投資基準価額・純資産総額）を使用しています。

・設定日(2000/4/28)の前日を10,000として、基準価額（分配金再投資）とベンチマークを指数化したものです。

・ベンチマークは、MSCIコクサイ指数（ヘッジなし・米ドルベース）に基づき、大和証券投資信託委託株式会社が計算した

ものです。

16/10/31

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基　準　日：

（単位：％）

設定日：

※リターンは、分配金込み基準価額の月次騰落率を掲載

2013年11月 5.34 2010年11月 2.21 2007年11月 -7.822013年12月 4.64 2010年12月 3.16 2007年12月 3.442014年1月 -5.02 2011年1月 2.34 2008年1月 -15.232014年2月 3.39 2011年2月 2.69 2008年2月 0.722014年3月 0.98 2011年3月 2.72 2008年3月 -7.332014年4月 1.29 2011年4月 2.41 2008年4月 9.252014年5月 0.99 2011年5月 -3.97 2008年5月 2.862014年6月 1.19 2011年6月 -2.30 2008年6月 -7.622014年7月 1.30 2011年7月 -4.28 2008年7月 0.152014年8月 1.44 2011年8月 -9.99 2008年8月 -0.162014年9月 2.80 2011年9月 -6.23 2008年9月 -19.232014年10月 -0.62 2011年10月 13.53 2008年10月 -22.76

2014年11月 11.97 2011年11月 -8.45 2008年11月 -9.342014年12月 1.19 2011年12月 3.44 2008年12月 -4.092015年1月 -4.33 2012年1月 3.27 2009年1月 -6.582015年2月 5.64 2012年2月 11.24 2009年2月 -1.332015年3月 -0.26 2012年3月 2.25 2009年3月 4.252015年4月 0.88 2012年4月 -1.87 2009年4月 12.552015年5月 4.35 2012年5月 -10.92 2009年5月 6.302015年6月 -4.01 2012年6月 2.15 2009年6月 1.312015年7月 2.72 2012年7月 3.67 2009年7月 6.82

2009年9月 1.272015年8月 -8.00 2012年8月 2.14 2009年8月 2.14

2015年11月 1.00

2015年9月 -6.90 2012年9月 2.972015年10月 10.83 2012年10月 1.38 2009年10月 1.85

2012年11月 4.06 2009年11月 -3.00

2007年1月 2.812006年12月 4.632006年11月 1.54

2015年12月 -2.42 2012年12月 6.98 2009年12月 8.432016年1月 -8.95 2013年1月 11.22 2010年1月 -7.23

2007年3月 1.502016年2月 -4.19 2013年2月 0.85 2010年2月 -0.26 2007年2月 -3.152016年3月 5.70 2013年3月 3.92 2010年3月 11.38

2007年5月 3.522016年4月 -0.53 2013年4月 6.22 2010年4月 2.19 2007年4月 7.082016年5月 0.99 2013年5月 5.95 2010年5月 -13.36

2007年7月 -5.642016年6月 -9.64 2013年6月 -6.29 2010年6月 -6.10 2007年6月 0.452016年7月 6.23 2013年7月 4.56 2010年7月 6.05

2007年9月 5.662016年8月 -0.39 2013年8月 -1.29 2010年8月 -6.56 2007年8月 -3.332016年9月 -2.47 2013年9月 3.95 2010年9月 9.30

リターン2016年10月 1.97 2013年10月 4.92 2010年10月 -0.16 2007年10月 1.60

2016年10月31日

ダイワ投信倶楽部外国株式インデックス

<リターン実績表>

2000年4月28日

リターンリターンリターン


■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成され

たものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動し

ます。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■

当資料は、大和証券投資信託委託株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成されましたが、その正確性、完全性を保証するものではありませ

ん。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

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東京海上セレクション・外国株式


・主な投資対象　　・・・・・・・・・外国株式・ベンチマーク　・・・・・・・・・ MSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）・目標とする運用成果　・・・・ベンチマークを上回る運用成果を目指します

◆基準価額、純資産総額　　　◆基準価額の推移グラフ


◆資産構成

株式 97.59%株式先物 -

株式実質 97.59%現金等 2.41%※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、


※株式には、不動産投資信託証券（REIT）を含む

　場合があります。

◆為替ヘッジ ※設定日の基準価額および設定日前日のMSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）の値を10,000として指数化しています。

為替ﾍｯｼﾞ比率 - ※毎月末時点での基準価額・MSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）・純資産総額を表示しています。


３ヵ月間６ヵ月間３年間５年間 10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） -2.51% -5.10% 4.49% 13.40% 1.46% 3.51%

ベンチマーク収益率 -0.50% -4.11% 6.77% 16.64% 3.73% 6.17%差異 -2.01% -0.98% -2.28% -3.24% -2.28% -2.66%

ファンドリスク（分配金再投資）－－－－－－－－ 16.12% 17.29% 21.03% 19.07%ベンチマークリスク－－－－－－－－ 17.43% 17.64% 21.71% 19.71%




◆株式国別配分上位１０カ国 ◆株式業種配分上位１０業種 ◆株式組入上位１０銘柄※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ

国ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ業種ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ銘柄名

ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ国

1 アメリカ 73.27% 1 12.22% 1 3.10% スイス2 スイス 5.85% 2 10.81% 2 2.75% アメリカ3 オランダ 3.23% 3 7.26% 3 2.38% アメリカ4 イギリス 2.80% 4 7.19% 4 2.27% アメリカ5 ベルギー 2.13% 5 7.11% 5 2.21% アメリカ6 ドイツ 1.49% 6 5.52% 6 2.14% アメリカ7 オーストラリア 1.41% 7 4.99% 7 2.12% アメリカ8 スペイン 1.37% 8 4.63% 8 2.09% アメリカ9 スウェーデン 0.97% 9 4.19% 9 2.05% アメリカ10 フランス 0.96% 10 4.05% 10 1.97% アメリカ※株式には、不動産投資信託証券（REIT）を含む場合があります。


15.97%


１年間-14.18%-11.69%-2.50%

17.85%


医薬品･ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ･ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ ROCHE HOLDING AG-GENUSSS

ｿﾌﾄｳｪｱ･ｻｰﾋﾞｽ MASTERCARD INC-CLASS A

銀行 COLGATE-PALMOLIVE CO

小売 MARSH & MCLENNAN COS

ｴﾈﾙｷﾞｰ UNITEDHEALTH GROUP食品･飲料･ﾀﾊﾞｺ PEPSICO資本財 BRISTOL-MYERS SQUIBB CO

家庭用品･ﾊﾟｰｿﾅﾙ用品 US BANCORP保険 LOWE'S COMPANIES素材 PRICELINE GROUP

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国株式｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■ＭＳＣＩの全ての指数がＭＳＣＩの知的財産であり、その著作権がＭＳＣＩに帰属します。



月前半の海外株式市場は下落しました。米国ISM（供給管理協会）非製造業景況指数が事前予想を大きく上回ったことを受けて米国の利上げ観測が高まり、金利が上昇するなか、株価は上値の重い展開となりました。また、大手素材メーカーの決算が事前予想を下回ったことで、今後発表される2016年7-9月期の米国企業決算に対する警戒感が高まりました。月後半の海外株式市場はおおむね横ばいとなりました。好調な米国の大手銀行決算に支えられ、7-9月期の米国企業収益は事前予想を上回っているものの、欧州の経済指標の改善などを背景とした欧米の金利上昇が重石となりました。金利の上昇を受けて、銀行株を始めとした金融セクターが上昇する一方、利払い負担の増加が懸念される不動産や電気通信セクターは下落する展開となりました。以上のような環境下、月を通して海外株式市場は前月末比下落しました。このような環境下、主要国通貨に対し円安が進行したことから、当ファンドの基準価額は前月末対比で上昇しました。

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設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08




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東京海上セレクション・外国株式

<リターン実績表> 単位％設定日：2001年9月25日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 1.39 2013年10月 4.64 2010年10月 -0.29 2007年10月 1.022016年09月 -2.64 2013年09月 3.78 2010年09月 10.11 2007年09月 5.582016年08月 -1.24 2013年08月 -1.45 2010年08月 -6.54 2007年08月 -4.272016年07月 5.34 2013年07月 4.35 2010年07月 6.01 2007年07月 -5.552016年06月 -8.96 2013年06月 -6.25 2010年06月 -5.52 2007年06月 0.812016年05月 1.50 2013年05月 6.55 2010年05月 -13.02 2007年05月 3.342016年04月 0.14 2013年04月 5.42 2010年04月 1.69 2007年04月 7.472016年03月 4.74 2013年03月 4.71 2010年03月 10.80 2007年03月 0.942016年02月 -3.20 2013年02月 0.91 2010年02月 0.33 2007年02月 -3.032016年01月 -9.53 2013年01月 11.26 2010年01月 -7.03 2007年01月 2.722015年12月 -2.11 2012年12月 6.47 2009年12月 8.60 2006年12月 4.552015年11月 0.57 2012年11月 4.33 2009年11月 -3.39 2006年11月 1.13

2015年10月 9.78 2012年10月 1.28 2009年10月 1.742015年09月 -6.24 2012年09月 2.89 2009年09月 1.822015年08月 -7.40 2012年08月 1.97 2009年08月 2.042015年07月 3.11 2012年07月 3.26 2009年07月 6.422015年06月 -3.86 2012年06月 0.86 2009年06月 0.532015年05月 4.61 2012年05月 -10.55 2009年05月 5.972015年04月 -0.48 2012年04月 -1.86 2009年04月 11.782015年03月 0.42 2012年03月 1.81 2009年03月 2.402015年02月 5.07 2012年02月 11.59 2009年02月 -1.772015年01月 -3.98 2012年01月 3.83 2009年01月 -5.092014年12月 1.73 2011年12月 3.81 2008年12月 -4.162014年11月 10.54 2011年11月 -10.04 2008年11月 -8.32

2014年10月 0.31 2011年10月 14.41 2008年10月 -21.122014年09月 3.77 2011年09月 -7.28 2008年09月 -17.372014年08月 2.23 2011年08月 -11.39 2008年08月 0.122014年07月 1.47 2011年07月 -3.80 2008年07月 0.752014年06月 0.86 2011年06月 -3.01 2008年06月 -7.412014年05月 1.00 2011年05月 -4.22 2008年05月 3.052014年04月 0.11 2011年04月 1.30 2008年04月 7.172014年03月 0.30 2011年03月 2.47 2008年03月 -7.142014年02月 3.09 2011年02月 1.86 2008年02月 -0.052014年01月 -5.98 2011年01月 2.76 2008年01月 -15.142013年12月 4.64 2010年12月 2.90 2007年12月 2.932013年11月 5.92 2010年11月 2.40 2007年11月 -7.53※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国株式｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


22


東京海上・円資産バランスファンド（年1回決算型）　愛称：円奏会（年１回決算型）


・主な投資対象　　・・・・・・・・・日本債券、日本株式、日本ＲＥＩＴ・ベンチマーク　・・・・・・・・・なし・目標とする運用成果　・・・・信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します

◆基準価額、純資産総額　◆基準価額の推移グラフ


◆資産構成

基本アセットミックスファンド国内債券 70.00% 69.96%国内株式 15.00% 8.57%日本REIT 15.00% 8.05%短期資産 - 13.42%合計 100.00% 100.00%※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、

ファンドの資産構成は各マザーファンドの組入比率を

記載しています。 ※設定日の基準価額を10,000として指数化しています。

※毎月末時点での基準価額・純資産総額を表示しています。


３ヵ月間６ヵ月間１年間３年間５年間 10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） -0.56% -0.43% 3.17% －－－ 2.85%ファンドリスク（分配金再投資）－－－－－－－－ 2.04% －－－ 2.40%




◆各マザーファンド組入比率の推移　◆各マザーファンド基準価額推移

※比率は、純資産総額（一部の未払金の計上を除く）に占める割合です。 ※設定日前営業日のマザーファンドの基準価額を10,000として換算してい

ます。

※毎月末時点での基準価額を表示しています。

◇各マザーファンドの騰落率（1カ月）東京海上・円建て投資適格債券マザーファンド -0.14%東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド 4.54%ＴＭＡ日本ＲＥＩＴマザーファンド -1.87%


■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上・円資産バランスファンド（年1回決算型）｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

当月は、日本の株式市場は堅調に推移する一方で、金利の上昇を嫌気した日本の債券市場およびJ-REIT市場は下落となりました。そのため当ファンドの基準価額の変動リスクが比較的高い状態のまま推移したことから、当月の日本株式および日本REITのマザーファンド組入比率は、基本資産配分比率対比で低い状態を維持しました。その結果、月末時点における日本株式および日本REITのマザーファンド組入比率の合計は16.6％と、前月末の16.4％からほぼ変わらない水準となりました。

8,000

10,000

12,000

14,000

16,000

設定日 2015/04 2015/10 2016/04 2016/10

日本REIT

日本債券

日本株式



0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

2014/11 2015/05 2015/11 2016/05

短期資産

日本REIT

日本株式

日本債券

0

4,000

8,000

12,000

16,000

20,000

24,000

28,000

9,000

10,000

11,000

12,000

13,000

14,000

15,000

16,000

設定日 2015/04 2015/10 2016/04 2016/10



当月は、日本の株式市場は堅調に推移する一方で、金利の上昇を嫌気した日本の債券市場およびJ-REIT市場は下落となりました。そのため当ファンドの基準価額の変動リスクが比較的高い状態のまま推移したことから、当月の日本株式および日本REITのマザーファンド組入比率は、基本資産配分比率対比で低い状態を維持しました。その結果、月末時点における日本株式および日本REITのマザーファンド組入比率の合計は16.6％と、前月末の16.4％からほぼ変わらない水準となりました。

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東京海上・円資産バランスファンド（年1回決算型）

<リターン実績表> 単位％設定日：2014年11月10日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 0.052016年09月 0.432016年08月 -1.042016年07月 -0.482016年06月 0.382016年05月 0.242016年04月 0.402016年03月 0.362016年02月 1.392016年01月 0.672015年12月 0.432015年11月 0.31

2015年10月 1.312015年09月 -0.312015年08月 -1.262015年07月 0.372015年06月 -0.322015年05月 -0.192015年04月 0.372015年03月 -0.022015年02月 0.072015年01月 0.532014年12月 1.75

※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上・円資産バランスファンド（年1回決算型）｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


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東京海上セレクション・バランス３０


・主な投資対象　　・・・・・・・・・国内株式、国内債券、外国株式、外国債券・参考指数　・・・・・・・・・各投資対象に定められているインデックスに、基本アセットミックス表のウェイトを

加重して作成した指数

◆基準価額、純資産総額　◆基準価額の推移グラフ


◆資産構成

基本アセットミックスファンド国内株式 20.00% 20.70%国内債券 47.00% 46.64%外国株式 10.00% 10.10%外国債券 20.00% 19.95%短期資産 3.00% 2.62%合計 100.00% 100.00%※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、ファンドの

資産構成は各マザーファンドの組入比率を記載しています。 ※設定日の基準価額および合成参考指数値を10,000として指数化しています。

◆為替ヘッジ ※毎月末時点での基準価額・合成参考指数値・純資産総額を表示しています。

為替ﾍｯｼﾞ比率 -

◆ファンド（分配金再投資）と参考指数の収益率とリスク（標準偏差）

３ヵ月間６ヵ月間１年間３年間５年間 10年間設定来ファンド収益率（分配金再投資） -1.03% -1.51% -4.11% 3.66% 7.03% 1.90% 2.89%

参考指数収益率 -0.07% -0.99% -3.17% 3.95% 7.44% 2.26% 3.35%差異 -0.96% -0.52% -0.94% -0.29% -0.41% -0.35% -0.45%

ファンドリスク（分配金再投資）－－－－－－－－ 5.47% 5.65% 6.43% 7.33% 6.44%参考指数リスク－－－－－－－－ 5.74% 5.81% 6.47% 7.12% 6.24%




◆各マザーファンド組入比率の推移（対純資産総額）　◆各マザーファンド基準価額推移

※設定日のマザーファンドの基準価額を10,000として換算しています。



■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・バランス３０｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

5,000

7,500

10,000

12,500

15,000

17,500

20,000

22,500

25,000

27,500

30,000

設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08

国内債券

国内株式

外国株式

外国債券



国内債券

国内株式

外国債券

外国株式

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

2001/09 2005/09 2009/09 2013/09

短期資産

外国株式

外国債券

国内株式

国内債券

短期資産

0

2,000

4,000

6,000

8,000

10,000

12,000

14,000

6,000

8,000

10,000

12,000

14,000

16,000

18,000

20,000

設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08



参考指数:左軸

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東京海上セレクション・バランス３０

<リターン実績表> 単位％設定日：2001年9月25日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 0.78 2013年10月 1.45 2010年10月 -0.94 2007年10月 0.512016年09月 -0.55 2013年09月 2.60 2010年09月 2.62 2007年09月 1.452016年08月 -1.25 2013年08月 -0.67 2010年08月 -1.99 2007年08月 -1.742016年07月 1.32 2013年07月 0.81 2010年07月 1.58 2007年07月 -0.542016年06月 -2.92 2013年06月 -1.21 2010年06月 -1.58 2007年06月 0.652016年05月 1.17 2013年05月 -0.32 2010年05月 -4.50 2007年05月 1.062016年04月 -0.39 2013年04月 4.37 2010年04月 0.59 2007年04月 1.312016年03月 2.15 2013年03月 2.87 2010年03月 3.89 2007年03月 -0.322016年02月 -2.46 2013年02月 1.31 2010年02月 -0.41 2007年02月 0.122016年01月 -1.78 2013年01月 3.97 2010年01月 -1.55 2007年01月 0.852015年12月 -0.61 2012年12月 3.67 2009年12月 3.11 2006年12月 1.832015年11月 0.49 2012年11月 2.46 2009年11月 -1.84 2006年11月 0.49

2015年10月 3.13 2012年10月 0.68 2009年10月 0.552015年09月 -2.09 2012年09月 0.79 2009年09月 -0.752015年08月 -2.50 2012年08月 0.28 2009年08月 0.392015年07月 1.15 2012年07月 -0.37 2009年07月 1.372015年06月 -1.11 2012年06月 1.50 2009年06月 1.432015年05月 1.53 2012年05月 -4.12 2009年05月 2.342015年04月 0.60 2012年04月 -1.13 2009年04月 2.962015年03月 0.61 2012年03月 0.79 2009年03月 1.572015年02月 1.44 2012年02月 4.74 2009年02月 0.672015年01月 -0.83 2012年01月 1.07 2009年01月 -4.262014年12月 0.86 2011年12月 0.45 2008年12月 1.532014年11月 4.25 2011年11月 -2.19 2008年11月 -1.53

2014年10月 0.48 2011年10月 2.33 2008年10月 -8.862014年09月 1.91 2011年09月 -1.67 2008年09月 -6.592014年08月 0.64 2011年08月 -2.55 2008年08月 -1.062014年07月 0.98 2011年07月 -1.18 2008年07月 -0.082014年06月 1.39 2011年06月 -0.13 2008年06月 -1.302014年05月 0.91 2011年05月 -0.79 2008年05月 0.822014年04月 -0.77 2011年04月 0.39 2008年04月 3.012014年03月 0.05 2011年03月 -0.36 2008年03月 -2.642014年02月 0.36 2011年02月 0.89 2008年02月 0.282014年01月 -1.69 2011年01月 0.63 2008年01月 -4.452013年12月 1.40 2010年12月 0.52 2007年12月 -0.242013年11月 2.61 2010年11月 0.91 2007年11月 -2.31※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・バランス３０｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


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東京海上セレクション・バランス５０


・主な投資対象　　・・・・・・・・・国内株式、国内債券、外国株式、外国債券・参考指数　・・・・・・・・・各投資対象に定められているインデックスに、基本アセットミックス表のウェイトを

加重して作成した指数



◆資産構成







参考指数収益率 0.94% -0.53% -6.23% 4.51% 9.67% 1.75% 3.63%差異 -1.49% -0.78% -0.87% 0.07% -0.10% -0.27% -0.39%









■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・バランス５０｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

5,000

7,500

10,000

12,500

15,000

17,500

20,000

22,500

25,000

27,500

30,000

設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08

国内債券

国内株式

外国株式

外国債券

0

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7,000

10,500

14,000

17,500

21,000

7,500

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12,500

15,000

17,500

20,000

22,500

設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08



参考指数:左軸



国内債券

国内株式

外国債券

外国株式

0%

10%

20%

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40%

50%

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80%

90%

100%

2001/09 2005/09 2009/09 2013/09

短期資産

外国株式

外国債券

国内株式

国内債券

短期資産

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東京海上セレクション・バランス５０

<リターン実績表> 単位％設定日：2001年9月25日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 1.50 2013年10月 1.71 2010年10月 -0.99 2007年10月 0.242016年09月 -0.58 2013年09月 4.01 2010年09月 3.88 2007年09月 2.252016年08月 -1.45 2013年08月 -1.27 2010年08月 -3.50 2007年08月 -3.152016年07月 2.48 2013年07月 1.08 2010年07月 2.18 2007年07月 -0.942016年06月 -4.77 2013年06月 -1.28 2010年06月 -2.89 2007年06月 1.272016年05月 1.68 2013年05月 -0.22 2010年05月 -6.88 2007年05月 2.012016年04月 -0.63 2013年04月 6.78 2010年04月 0.43 2007年04月 1.652016年03月 3.01 2013年03月 4.11 2010年03月 6.10 2007年03月 -0.642016年02月 -4.27 2013年02月 1.79 2010年02月 -0.55 2007年02月 0.132016年01月 -3.73 2013年01月 5.79 2010年01月 -2.02 2007年01月 1.292015年12月 -1.11 2012年12月 5.51 2009年12月 4.96 2006年12月 2.872015年11月 0.90 2012年11月 3.45 2009年11月 -3.13 2006年11月 0.41

2015年10月 5.07 2012年10月 0.85 2009年10月 0.842015年09月 -3.62 2012年09月 1.08 2009年09月 -1.372015年08月 -4.02 2012年08月 0.26 2009年08月 0.312015年07月 1.59 2012年07月 -0.84 2009年07月 2.402015年06月 -1.51 2012年06月 2.49 2009年06月 1.702015年05月 2.62 2012年05月 -6.53 2009年05月 3.982015年04月 0.93 2012年04月 -2.05 2009年04月 4.842015年03月 1.12 2012年03月 1.18 2009年03月 2.262015年02月 2.70 2012年02月 6.89 2009年02月 -0.132015年01月 -0.91 2012年01月 1.73 2009年01月 -5.692014年12月 0.75 2011年12月 0.39 2008年12月 1.372014年11月 5.62 2011年11月 -3.24 2008年11月 -2.49

2014年10月 0.56 2011年10月 3.48 2008年10月 -14.022014年09月 2.86 2011年09月 -2.51 2008年09月 -9.982014年08月 0.68 2011年08月 -4.65 2008年08月 -2.042014年07月 1.46 2011年07月 -1.63 2008年07月 -0.582014年06月 2.20 2011年06月 -0.34 2008年06月 -2.922014年05月 1.43 2011年05月 -1.32 2008年05月 1.722014年04月 -1.47 2011年04月 0.18 2008年04月 5.642014年03月 0.00 2011年03月 -1.18 2008年03月 -4.282014年02月 0.32 2011年02月 1.60 2008年02月 0.242014年01月 -2.98 2011年01月 1.09 2008年01月 -7.022013年12月 2.31 2010年12月 1.11 2007年12月 -0.832013年11月 3.89 2010年11月 2.18 2007年11月 -3.92※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・バランス５０｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


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東京海上セレクション・バランス７０


・主な投資対象　　・・・・・・・・・国内株式、国内債券、外国株式、外国債券

・参考指数　・・・・・・・・・各投資対象に定められているインデックスに、基本アセットミックス表のウェイトを加重して作成した指数



◆資産構成







参考指数収益率 1.99% 0.05% -8.87% 4.98% 11.65% 1.11% 3.71%差異 -2.02% -1.03% -0.74% 0.47% 0.26% -0.18% -0.31%









■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・バランス７０｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

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設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08

国内債券

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設定日 2004/08 2007/08 2010/08 2013/08 2016/08



参考指数:左軸



国内債券

国内株式

外国債券

外国株式

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2001/09 2005/09 2009/09 2013/09

短期資産

外国株式

外国債券

国内株式

国内債券

短期資産

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東京海上セレクション・バランス７０

<リターン実績表> 単位％設定日：2001年9月25日年月リターン年月リターン年月リターン年月リターン2016年10月 2.19 2013年10月 1.90 2010年10月 -0.95 2007年10月 -0.072016年09月 -0.54 2013年09月 5.41 2010年09月 5.09 2007年09月 2.982016年08月 -1.65 2013年08月 -1.83 2010年08月 -4.95 2007年08月 -4.492016年07月 3.57 2013年07月 1.35 2010年07月 2.73 2007年07月 -1.292016年06月 -6.40 2013年06月 -1.23 2010年06月 -4.09 2007年06月 1.832016年05月 2.18 2013年05月 -0.18 2010年05月 -9.10 2007年05月 2.942016年04月 -0.75 2013年04月 8.97 2010年04月 0.29 2007年04月 1.922016年03月 3.87 2013年03月 5.33 2010年03月 8.21 2007年03月 -0.902016年02月 -5.88 2013年02月 2.29 2010年02月 -0.65 2007年02月 0.172016年01月 -5.70 2013年01月 7.45 2010年01月 -2.39 2007年01月 1.702015年12月 -1.54 2012年12月 7.13 2009年12月 6.80 2006年12月 3.872015年11月 1.31 2012年11月 4.34 2009年11月 -4.30 2006年11月 0.28

2015年10月 7.04 2012年10月 0.93 2009年10月 1.032015年09月 -5.14 2012年09月 1.37 2009年09月 -1.942015年08月 -5.50 2012年08月 0.19 2009年08月 0.272015年07月 1.99 2012年07月 -1.32 2009年07月 3.452015年06月 -1.86 2012年06月 3.44 2009年06月 1.972015年05月 3.65 2012年05月 -8.79 2009年05月 5.602015年04月 1.27 2012年04月 -2.93 2009年04月 6.732015年03月 1.64 2012年03月 1.55 2009年03月 2.802015年02月 3.95 2012年02月 8.82 2009年02月 -1.172015年01月 -0.89 2012年01月 2.40 2009年01月 -6.882014年12月 0.62 2011年12月 0.34 2008年12月 1.172014年11月 6.76 2011年11月 -4.22 2008年11月 -3.51

2014年10月 0.67 2011年10月 4.56 2008年10月 -18.582014年09月 3.71 2011年09月 -3.26 2008年09月 -13.252014年08月 0.68 2011年08月 -6.82 2008年08月 -2.962014年07月 1.90 2011年07月 -1.97 2008年07月 -1.102014年06月 3.02 2011年06月 -0.52 2008年06月 -4.562014年05月 1.96 2011年05月 -1.80 2008年05月 2.602014年04月 -2.17 2011年04月 -0.10 2008年04月 8.182014年03月 -0.11 2011年03月 -2.08 2008年03月 -5.872014年02月 0.23 2011年02月 2.30 2008年02月 0.212014年01月 -4.21 2011年01月 1.48 2008年01月 -9.462013年12月 3.13 2010年12月 1.86 2007年12月 -1.482013年11月 5.08 2010年11月 3.43 2007年11月 -5.45※月末の基準価額にて算出しています。




■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・バランス７０｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。


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