販売用資料 2019.11 ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド · 2019. 11. 14. · 販売用資料 1805年に設立したピクテは、...

●設定・運用は

ピクテ投信投資顧問株式会社金融商品取引業者関東財務局⻑（金商）第380号

加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会

●投資信託説明書（交付目論見書）等のご請求・お申込みは

ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」等をご覧ください。

追加型投信/内外/株式

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）

加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会一般社団法人第二種金融商品取引業協会

大和証券株式会社金融商品取引業者関東財務局⻑（金商）第108号

販売用資料2020.11

追加型投信/内外/株式

愛称グロイン・マイルド／グロイン・マイルド1年

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）円コース

About Us ピクテは、スイス・ジュネーブに1805年に設立されました。以来、2世紀以上にわたり王侯貴族など欧州の富裕層を中心とした資産を運用しています。

彼らの資産運用には、高度な技法を積極的に取り入れることで時代の変化に柔軟に対応する力、人生や心を豊かにする力が備わっています。そして、常に⻑期の視点で⾏われるその投資は、持続可能な社会の実現に資する力を秘めています。

欧州の富裕層のみが有するその資産運用文化を一人ひとりに分け隔てなく提供すること、いわば “プライベートバンクの⺠主化”が、私たちの使命です。

Why Pictet

パートナーによる共同経営形態

株式公開をせず少数のパートナーが共同出資したユニークな経営形態。短期的な利益を追求することなく、⻑期視点での経営が可能に。

・格付評価Aa2（ムーディーズ・インベスターズ・サービス）*2

（2020年6月末現在）

投資家の利益を最優先資産管理・運用に特化

資産運用に特化することで、他の金融ビジネスの影響を受けない独立性を確保。お客様と⻑期的に共存共栄できるビジネスモデル。

・グループ全体の運用資産総額は約63兆円。（2020年6月末現在）

・独立系プライベート・バンクとして世界最大級。

豊かな社会の実現を目指す取組み

欧州で先⾏するESG評価を運用プロセスに組入れて、投資家としての責務を果たすと同時に、より持続的で豊かな社会を目指します。

・ESGを重視した投資対象先企業との対話で豊かな社会の実現に貢献

・サステナビリティをテーマとする国際写真賞「PrixPictet」の運営

200年を超えて蓄積されたインサイト

1805年の創設以来、世界恐慌、リーマンショックなど動乱の時代もお客様の財産を守り続けてきました。200年以上にわたる経験と蓄積されたインサイト。

・絶えず高度化を続けるアセット・アロケーション運用戦略

・日本最大*1の投資信託の運営

*1 日本最大：国内の公募追加型株式投資信託（株式型）を対象、DC、SMA、ETF除く、2020年9月末現在（出所：モーニングスター)*2：上記の格付はピクテ・グループの銀⾏部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません。

ピクテ投信投資顧問株式会社｜「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。3

ファンドの特色

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）：グロイン毎月ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）円コース：マイルド毎月ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）：グロイン1年ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）円コース：マイルド1年

※当資料では各ファンドの総称をグロインまたは「グロイン」シリーズ、略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。

※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

国際株式型（グローバル・含む日本）部門

優秀ファンド賞ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）

【Morningstar Award “Fund of the Year 2018”について】

投資信託の評価機関であるモーニングスターが、国内の追加型株式投資信託を対象に、リスクやリターンといった定量面での評価を満たし、運用スタイルや調査体

制等の定性面から、優れた運用実績とマネジメントを持つファンドを選考したアワード（賞）です。“Fund of the Year 2018（ファンドオブザイヤー 2018）”は2018年

の運用成績が総合的に優秀であると判断された投資信託を対象として表彰しています。

※Morningstar Award “Fund of the Year 2018”についての留意事項は34頁をご参照ください。

当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、

2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。2018

年12月末において、モーニングスターが行う分類により国際株式型（グローバル・含む日本）部門

に属するファンド340本の中から選考されました。

モーニングスターアワードファンドオブザイヤー2018

ファンド説明

1. 主に世界の高配当利回りの公益株に投資します日常生活に不可欠な公益サービスを提供する世界の公益企業が発行する株式を主な投資対象とします。

公益企業には電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業が含まれます。

これらの公益株の中から、配当利回りの高い銘柄に注目して投資を行います。

2. 特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します

3. 為替ヘッジを行うファンドと、為替ヘッジを行わないファンドがあります毎月決算のファンドと、年1回決算のファンドがあります

4. 4つのファンドの間でスイッチングが可能です


※インカム株式は「資産株」をピクテが英訳を交えて表現しています。※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスにそって行われます。また、イメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。

公益株式とは・・・

インカム株式（資産株）安定的な配当収入と緩やかな株価の上昇が期待できる株式

投資対象は資産株の代表格、公益株式

資産株とはインカム株式とも呼ばれ、安定的な配当収入と緩やかな株価の上昇が期待できる株式です。

資産株の代表格でもある公益株式を発行する企業は、電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの日常生活に不可欠な

サービスを提供しているため、業績が景気に左右されにくく相対的に安定しています。

代表的な「インカム株式」である公益株式のなかから、配当利回りの高い銘柄に注目します。

ファンド説明


投資環境

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100

200

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400

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800

94年12月 00年12月 06年12月 12年12月 18年12月

世界公益株式、世界株式のパフォーマンス（長期推移）日次、期間：1994年12月末～2020年9月30日、1994年12月末＝100として指数化、円換算

※世界株式：MSCI世界株価指数、世界公益株式：MSCI世界公益株価指数、配当込み、ネット、円換算 ※2000年12月末までは月次出所：リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

世界公益株式

世界株式

世界公益株式と世界株式のパフォーマンス（長期推移）

過去の実績では、長期でみると、世界公益株式のパフォーマンスは世界株式と異なる値動きをしながらも同様に上昇してきました。

投資環境

指数は特定のファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。


投資環境

0.0

0.5

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1.5

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1,500

2,000

94年12月 00年12月 06年12月 12年12月 18年12月

世界公益株式対世界ＩＴ株式相対パフォーマンス

足元では、世界公益株式対世界情報技術（IT)株式相対パフォーマンスは平均-1.5標準偏差の水準を下回っています。

※世界公益株式：MSCI 世界公益株価指数、世界情報技術（IT)株式：MSCI世界情報技術（IT)株価指数、株価指数は配当込み、ネット、円換算 ※相対パフォーマンス：世界公益株式/世界情報技術（IT)株式※各株価指数は2000年12月末までは月次ベース出所：リフィニティブ・データストリーム、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

世界公益株式、世界情報技術（IT)株式パフォーマンスおよび相対パフォーマンス日次、期間：1994年12月末～2020年9月末、左軸：1994年12月末＝100として指数化、円換算

投資環境

指数は特定のファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するもではありません。

世界公益株式対世界情報技術（IT)株式相対パフォーマンス（右軸）

世界情報技術（IT)株式パフォーマンス（左軸）

世界公益株式パフォーマンス（左軸）

平均＋1.5標準偏差

平均ー1.5標準偏差

平均


投資環境市場の動きに一喜一憂しない資産運用の重要な視点投資環境

※世界株式：MSCI世界株価指数、世界公益株式：MSCI世界公益株価指数、世界情報技術（IT)株式：MSCI世界情報技術（IT）株価指数、配当込み、ネット、円換算ベース出所：リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成


世界公益株式「資産株」は相対的に安定した値動きで緩やかな上昇が期待できるため長期保有に適していると考えられます。

一方、世界情報技術（IT)株式などの「成長株」は相対的に値動きのブレ幅が大きいが、高い成長による値上がりが期待できます。

10年間保有した場合の、投資収益率の高値、平均値、低値月次、期間：1994年12月末～2020年9月末、円換算ベース

高値

低値

平均値

194%

288%

698%

72% 75%113%

3%

-36%-70%

-200%

0%

200%

400%

600%

800%

世界公益株式

「資産株」

世界株式世界情報技術

（IT）株式

「成長株」


投資環境

100

300

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900

1,100

1,300

1,500

1,700

1,900

94年12月 04年12月 14年12月100

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1,700

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94年12月 04年12月 14年12月

100

300

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700

900

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1,300

1,500

1,700

1,900

94年12月 04年12月 14年12月

安定的な配当収入が下支え投資環境

※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分、投資収益は現地通貨ベース、再投資ベース ※世界公益株式：MSCI世界公益株価指数、世界株式：MSCI世界株価指数，世界情報技術（IT)株式：MSCI世界情報技術（IT)株価指数出所：リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成


値上がり益株価の値上がりに

よって期待できる収益

配当収入企業の利益の一部から

還元される収益

株式の投資収益①

株式の投資収益②

株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では世界公益株式の株価は市場環境によって変動しましたが、配当収入は着

実に積み上がり全体の投資収益を下支えしてきました。

過去の実績では、世界公益株式の投資収益に占める配当収入の割合は、世界株式や世界情報技術（IT)株式などと比較して大きくなっています。

世界公益株式「資産株」世界情報技術（IT）株式「成長株」世界株式

配当収入配当収入配当収入

値上がり益値上がり益値上がり益

株価パフォーマンス（配当込み）と内訳値上がり益+配当収入月次、期間：1994年12月末～2020年9月末、1994年12月末＝100として指数化、現地通貨ベース

パフォーマンスパフォーマンス

パフォーマンス


投資環境業種別利益成長率実績と市場予想

世界景気の先行き不透明感が高まるなか、世界の公益企業の足元の業績や見通しは、他の様々な業種と比べて安定しています。

投資環境

業種別一株あたり利益（EPS）成長率（前年比%）実績と市場予想

※世界株式：MSCI世界株価指数、各業種別株式：MSCI業種別株価指数、※実績は過去12ヵ月、予想は12ヵ月先予想の前年比の４週平均 ※2020年9月30日時点出所：リフィニティブ・データストリーム、I/B/E/Sのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するもではありません。

-14.4%

2.0%

-1.6%

-25.6%

4.3% 0.6%

-19.9%-13.3%

-31.9%-26.5%

-43.9%

-71.6%

-0.1%

4.6% 6.4% 11.0% 11.9% 14.3% 14.4% 16.2% 16.9% 20.6%

36.2% 39.7%

-80%

-60%

-40%

-20%

0%

20%

40%

不動産

公益事業

生活必需品

金融

ヘルスケア

情報技術（IT）

世界株式

コミュニケーションサービス

資本財サービス

素材

一般消費財サービス

エネルギー

実績予想


投資環境

公益

不動産

素材

ヘルスケア

コミュニケーション

サービス

情報技術(IT)

資本財サービス

エネルギー

生活必需品

一般消費財サービス世界株式

10%

12%

14%

16%

18%

20%

22%

24%

26%

0% 5% 10% 15% 20% 25% 30% 35% 40%

一株あたりキャッシュフローと株価のボラティリティ

過去の実績では、キャッシュフローのボラティリティ（変動）が小さいほど、株価のボラティリティ（価格変動）が小さい傾向がみられます。

世界公益株式のキャッシュフローのボラティリティ（変動）や株価のボラティリティ（価格変動）は他の業種と比べて小さくなっています。

一株あたりキャッシュフローのボラティリティと株価のボラティリティ期間：1995年1月～2020年9月

高

高低

低世界公益株式

キャッシュフローのボラティリティ

株価のボラティリティ

投資環境

※キャッシュフローのボラティリティは前年同月比ベースをもとに、月次ベースで算出、株価のボラティリティは月次ベースで前月比を年率化 ※世界株式：ＭＳＣＩ世界株価指数、各業種別株式：MSCI各業種別株価指数、配当込み、ドルベース ※業種別では当該期間で異常値の大きい金融を除いてます。出所：リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成



投資環境

0.4%0.4%0.8%0.8%0.8%1.1%1.4%1.5%1.5%1.8%1.8%1.8%2.1%2.2%

2.7%2.7%2.8%2.8%3.1%3.2%4.0%4.0%

5.1%5.2%

9.0%

0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%

10%

公益

銀行

政府関連

航空宇宙・防衛

化学製品・ゴム・プラスティック

飲料・食料・タバコ

ヘルスケア

通信

資本設備

ハイテク産業

融資・保険・不動産

コンテナ・梱包材・ガラス

林産業・製紙業

自動車

建築・建設

小売

鉱工業

卸売り

サービス

環境関連

ホテル・娯楽

エネルギー

運輸

消費財

メディア

世界の企業の業種別デフォルト率

公益企業は日常生活に必要不可欠なサービスを提供するため、他の業種と比べて、低いデフォルト率（債務不履行率）です。

世界の企業の業種別デフォルト率（債務不履行率）年次、平均値、期間：1975年～2019年

※業種はMoody’sによる分類出所：Moody’sのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません

投資環境


特定の銘柄や国に集中せず、分散投資

データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

※組入状況はピクテ・グローバル・インカム株式ファンドの主要投資対象であるPGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンドの状況です。 ※その他には預金等を含みます。※株式への投資と同様な効果を有する証券がある場合、株式に含めています。構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。※株式には米ドルなどの他国通貨で発行されているものがあり、それらに投資を行うことがあります。このため、株式の国・地域別構成比と通貨別構成比は異なることがあります。※組入上位銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。

国別、通貨別、銘柄別構成比2020年9月末現在

国別通貨別銘柄別

12ヵ国７通貨 5１銘柄

アメレン（米国）

ドミニオン・エナジー（米国）

ネクステラ・エナジー（米国）

ナショナル・グリッド（英国）

エンタジー（米国）

CMSエナジー（米国）

センプラ・エナジー（米国）

RWE（ドイツ）

ファンド説明

米ドル

65.4%

ユーロ

21.5%

英ポンド

8.3%

カナダドル

2.9%

ブラジルレアル

0.8%

チリペソ

0.3%

豪ドル

0.3% その他

0.3%

イタリア電力公社（イタリア）

米国

64.0%カナダ 2.9%

ドイツ 7.1%

イタリア 6.9%

スペイン

6.2%

フランス

0.8%

英国

8.3%

中国 1.4%ブラジル 0.8%

ギリシャ

0.5%チリ 0.3%

オーストラリア 0.3%

4.9% 4.7%

4.7%

4.5%

4.4%

4.3%

4.0%

4.0%

3.7%3.6%

57.1%

その他

41銘柄

(各銘柄3.5%未満)

イベルドローラ（スペイン）


投資環境公益株式は国・地域間の相関が低い

過去の実績では世界公益株式は世界株式と比べて、国・地域間の相関が低く、地域ごとに株価の値動きが異なることから、様々な地域に分散投資

を行うことで、株価の値動きを抑える効果が期待できると考えられます。

国・地域間相関（世界株式、世界公益株式）月次、期間：2000年9月末～2020年9月末、現地通貨ベース

※相関係数とは、2つ以上の動きの相関（関係）具合を示す数字です。1 から－1の間で示され、相関係数＝1の場合は全く同じ動きをすることを示し、逆に相関係数＝－1の場合は逆の動きをするという意味になります。※各国・地域株式：MSCI各国・地域株価指数（配当込み）、各国・地域公益株式：MSCI各国・地域公益株価指数（配当込み）出所：リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

投資環境


0.87

0.77

0.62

0.76

0.65 0.58 0.60

0.46

0.13

0.55

0.22

0.003 0.00

0.10

0.20

0.30

0.40

0.50

0.60

0.70

0.80

0.90

1.00

米国/欧州米国/新興国米国/日本欧州/新興国欧州/日本新興国/日本

世界株式

世界公益株式


投資環境

100

1,000

10,000

100,000

1954年 1964年 1974年 1984年 1994年 2004年 2014年

※当該期間①1956年4月～1962年9月、②1962年9月～1974年6月、③1974年6月～1990年10月、④1990年10月～1999年12月、⑤1999年12月～2009年1月、⑥2009年1月～2018年2月 ※米国株式：S&P500 Total Return Index、米国公益株式：S&P500 Utilities Total Return Index 55 出所：グローバル・ファイナンシャル・データのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

歴史は繰り返す｜成長株の時代と資産株の時代

過去60年以上の米国市場の例で見ると、新サービスや新商品の市場拡大を背景に米国株式全体のパフォーマンスが米国公益株式（資産株）を

上回った時期(成長株の時代）と、逆に米国公益株式のパフォーマンスが米国株式を上回った時期(資産株の時代）が、約10年前後のスパンで繰り返

されていることがわかります。

投資環境

米国公益株式、米国株式パフォーマンス月次、期間：1954年12月末～2020年9月末、1954年12月末＝100として指数化、米ドルベース、対数表示

米国公益株式

米国株式

① ② ③

④ ⑤ ⑥

1956年4月 1974年6月 1999年12月 2018年2月

成長株資産株資産株資産株成長株成長株①6年5ヵ月 ②11年9ヵ月 ③16年4ヵ月 ④9年2ヵ月 ⑤9年1ヵ月 ⑥ 9年1ヵ月?

1962年9月 1990年10月 2009年1月

各期間における騰落率

米国公益株式米国株式

124%

11%45%

122%

147%

43%

144%

502%

-34%

299%

1,390%

617%

指数は特定のファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。米国公益株式が米国株式をアウトパフォームしても両方が下落した場合には、米国公益株式のリターンはマイナスとなります。


投資環境

1956年4月

1962年9月

1974年6月

1990年10月

1999年12月

2009年1月

2018年2月

0.5

0.6

0.7

0.8

0.9

1.0

1.1

1.2

1.3

1.4

1.5

1954年 1964年 1974年 1984年 1994年 2004年 2014年

歴史は繰り返す｜トレンド変化に見る時代の転換点

米国公益株式の米国株式に対する相対パフォーマンスをみると、成長株と資産株のトレンドの変化がよくわかります。

過去60年以上の米国市場の例でみると、各成長株の時代のブームをけん引した製品やサービスの普及が一段落すると資産株の時代が到来して

きたことがわかります。

※米国公益株式の対米国株式相対パフォーマンス：米国公益株式/米国株式 ※ニフティ・フィフティ：1960年代の成長企業を代表する当時のハイテクや新手のサービスの企業群、直訳は「素敵な50銘柄」 ※FAANG：フェイスブック（IT）、アマゾン（一般消費財サービス）、アップル（IT）、ネットフリックス（IT）、アルファベット（グーグル）（IT）、セクター表示は2018年11月末現在のGICS分類に基づく、12月から分類変更 ※米国株式：S&P500 TotalReturn Index、米国公益株式：S&P500 Utilities Total Return Index 55 出所：グローバル・ファイナンシャル・データのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

投資環境

米国公益株式の対米国株式相対パフォーマンス月次、期間：1954年12月末～2020年9月末、1954年12月末＝1として指数化、米ドルベース

上に向かうと米国公益株式が

米国株式をアウトパフォーム

下に向かうと米国公益株式が

米国株式をアンダー

パフォーム

FAANG相場（スマートフォン、eコマース普及）

IT相場（PC、携帯電話

普及）

ニフティ・フィフティ相場（大型コンピューター普及）

成長株資産株資産株資産株成長株成長株①6年5ヵ月 ②11年9ヵ月 ③16年4ヵ月 ④9年2ヵ月 ⑤9年1ヵ月 ⑥ 9年1ヵ月?

指数は特定のファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。米国公益株式が米国株式をアウトパフォームしても両方が下落した場合には、米国公益株式のリターンはマイナスとなります。


投資環境

世界国債利回り

世界国債利回りと公益株式の配当利回りの差

世界的に国債をはじめ主要債券資産の利回りが過去よりも低い水準となるなか、公益株式の配当利回りは相対的に高い水準となっています。

世界公益株式のパフォーマンスおよび配当利回りと世界国債利回り、利回り差月次、期間：1994年12月末～2020年9月末、米ドルベース、パフォーマンスは1994年12月末＝100として指数化

利回り差はプラス

世界公益株式のパフォーマンス

世界公益株式配当利回り

※世界公益株式：MSCI世界公益株価指数（配当込み、ネット）、世界国債：FTSE世界国債指数 ※配当利回りはMSCI 算出、税引前 ※配当利回りは1995年１月末～2020年9月末、同期間の利回り差異の平均は1.1%※利回りは小数点以下第2位で四捨五入しているため差が一致しない場合があります。 ※直近データは遡及修正されることがあります。※利回り差=世界公益株式配当利回りー世界国債利回り ※株価指数は配当利回り（税引前）、債券利回りは終利回り（税引前） ※株式は配当、債券は利率（クーポン）等を表示しており、商品性は異なります。出所：リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成


投資環境

利回り差3.4%

利回り差

0

100

200

300

400

500

600

3.7%

0.3%0%

2%

4%

6%

8%

3.4%

-4%

-2%

0%

2%

4%

94年12月 98年12月 02年12月 06年12月 10年12月 14年12月 18年12月


投資環境

-1,000

-800

-600

-400

-200

0

200

400

600

800

1,000

-10

-5

0

5

10

15

20

25

30

45年1月 60年1月 75年1月 90年1月 05年1月 20年1月

(%)

米国公益株式パフォーマンスと利回り差異（超長期）

超長期で取得可能な米国公益株式のデータでみると、米国公益株式配当利回りと米国10年国債の利回り差異は過去高水準に近づきつつあり、

利回り面での投資魅力が高い水準にあります。

米国公益株式パフォーマンスと利回り差異月次、期間：1945年1月末～2020年9月末、米ドルベース

コロナショック

オイルショック朝鮮戦争

米国公益株式配当利回りと米国10年国債の利回り差異（左）

米国公益株式パフォーマンス（右）

※超⻑期データが取得可能なS&P500公益株価指数を使用

1974年12月3.07%

1981年8月-5.32%

1950年7月4.17%

平均+2標準偏差

平均

平均-2標準偏差

投資環境

2020年9月30日

2.77%


※米国公益株式：S&P500公益事業株価指数、配当込み、米ドルベース ※株価指数は配当利回り（税引前）、債券利回りは終利回り（税引前） ※株式は配当、債券は利率（クーポン）等を表示しており、商品性は異なります。出所：ブルームバーグ、 GFDのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

直近の利回り差異


投資環境

0

5,000

10,000

15,000

20,000

25,000

30,000

35,000

1980年 1990年 2000年 2010年 2020年 2030年

Twh （2015年～推定、予想）

先進国

新興国

世界の電力需要の推移期間：1980年～2035年予想

世界の電力需要の推移と公益企業の世界展開

世界的な人口の増加や新興国の成長に伴い、今後も電力需要の拡大が予想されます。

海外の公益企業には、ひとつの企業で電力事業やガス事業など複数の公益事業を展開している総合公益事業会社や国外にも積極的に進出している

公益企業が存在します。

※1980～2014年は実績、2015～2017年は推定、2018～2035年は予想 ※新興国：非OECD加盟国、先進国：OECD加盟国（主に先進国）出所：U.S. Energy Information Administration(EIA)、The International Energy Agency（IEA）（予想）のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当頁は市場解説を目的としており、ファンドの運用について記載したものではありません。

今後の電力需要の増加要因電気自動車の普及などによる電力使用量の拡大新興国を中心とした人口の増加と所得水準の上昇

※上記はイメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。

年率+4.7％

年率+3.0％

年率+1.9％年率+0.7％

世界的に複数の公益事業を展開するグローバルな公益企業のイメージ

投資環境


投資環境

0

0.1

0.2

0.3

0.4

太陽光集光型

太陽熱

洋上

風力

陸上

風力

2010年

2015年

2019年

0

2,000

4,000

6,000

8,000

10,000

12,000

2015年 2020年 2025年 2030年 2035年 2040年

風力

太陽光

水力

バイオ

地熱

CSP

海洋

原子力

ガス

石油

石炭

GW

世界公益市場の新潮流｜再生可能エネルギーの拡大

地球温暖化の脅威に後押しされ、世界的に大規模な環境政策が打ち出されています。環境重視の政策や、技術革新・大規模化による発電コストの

低下で、太陽光や風力などの発電施設の建設が進み、再生可能エネルギーの発電設備容量は増加することが予想されています。

主な再生可能エネルギーの発電コストは、化石燃料による火力発電コストと比較し、遜色ない水準となりつつあります。

世界の電源別発電設備容量の推移期間：2015年～2040年（予想）

記載のデータは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当頁は市場解説を目的としており、ファンドの運用について記載したものではありません。

再生可能エネルギー

※2015年実績、2016年推定、2017年～2040年予想 ※CSP：Concentrated Solar Power、集光型太陽熱発電出所：IEA(WORLD ENERGY OUTLOOK 2017)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

主な再生可能エネルギーの発電コスト2010年、2015年、2019年

注 2019年の化石燃料による火力発電費用（予測） ※各発電コストは国際的な均等化発電原価出所：国際再生可能エネルギー機関（IRENA）のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

米ドル/キロワット時

0.05米ドル

0.177米ドル

化石燃料による火力発電コストの

範囲注

（2016年～推定、予想）

投資環境


投資環境地球温暖化の脅威で本格化するクリーンエネルギー政策投資環境


砂漠化の進行サンゴの白化集中豪雨の発生ハリケーン/台風の大型化

欧州グリーンディール 10年で1兆ユーロの投資

英国 2050年までにCO2排出実質ゼロの法案成立

米国カリフォルニア州 2035年までにガソリン車新車販売禁止

日本 2050年CO2排出量約80％削減※写真はイメージです。※2020年9月末現在までの情報

出所：各種資料を使用しピクテ投信投資顧問作成

（2013年度比）


ESG投資でクリーンエネルギー・シフトを促す

石油供給

終ポートフォリオ

60-80銘柄

世界の株式

調査対象ユニバース

組入候補銘柄

投資機会の設定投資テーマと時価総額、配当利回りによるスクリーニング

定性分析（個別企業分析）

ポートフォリオ構築配当の安定性成長性

ESG評価

定量分析（データ分析）流動性等の分析

ファンド説明

資金調達コストの低下（例：グリーン・ボンド、SDGsボンド）

効率化による営業費用の低下（停電防止などで）

消費者や規制当局との関係向上→認可ROEの改善

ESGに取り組む企業の優位性

※エンゲージメント：役員などとの面談などを通じて短期的なリターンを追い求めるのではなく、中長期的な視点で企業に働きかけることで、当該企業の持続的な成長と企業価値向上を促すこと。出所：ピクテ・アセット・マネジメント


19

8

1921

28

15

1 25

13 3

0

5

10

15

20

25

30

1月 2月 3月 4月 5月 6月

調査エンゲージメント

回

2020年上期の調査とエンゲージメントの面談件数月次、期間：2020年1月～2020年6月

運用プロセス

Ｅnvironment

Social

Governance

社会

ガバナンス

環境環境に配慮

社会に貢献

収益を上げつつ、不祥事を防ぐ経営


組入上位10銘柄


※組入状況はピクテ・グローバル・インカム株式ファンドの主要投資対象であるPGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンドの状況です。 ※組入上位銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。※業種はGICS（世界産業分類基準）の産業を基にピクテ投信投資顧問で作成し、分類・表示しています。※組入銘柄の予想平均配当利回りは、2020年8月末の予想配当利回りを加重平均した値です。組入上位10銘柄の予想配当利回りは、2020年8月末の値です。したがって、今後変動する場合があります。配当利回りの出所：ファクトセット

組入上位10銘柄2020年9月末現在

組入銘柄数： 5 １銘柄組入銘柄の予想平均配当利回り： 3.8%

ファンド説明

業種名銘柄解説

銘柄名国名

3.9%スペイン、ポルトガル、中南米で発電、配電、電力の取引及び売買に従事。風力発電などのクリーンエネルギーに注力。

予想配当利回り

1 ナショナル・グリッド英国総合公益事業 4.9% 5.9%英国全土及び米国北東部に広がる送電とガス供給網を所有し、その開発と運営に従事。また、モバイル通信業にインフラ整備サービスを提供。

構成比

2 イベルドローラスペイン電力 4.7%

4.8%イタリア大の電力会社。水力、地熱などの発電所を操業。子会社を通じ、通信サービスも手がける。

3 ネクステラ・エナジー米国電力 4.7% 2.0%電力の公益持ち株会社。子会社を通じて、米国フロリダ州を拠点に米国内で天然ガス・風力・原子力などのクリーン・エネルギーを中心とした発電、および送電、配電を行う。

4 イタリア電力公社イタリア電力 4.5%

3.4%米国および中南米などで発電、天然ガスパイプラインの運営、風力発電などを行う。

5 エンタジー米国電力 4.4% 3.8%総合エネルギー会社。発電および配電事業に注力する。米国アーカンソー州、ルイジアナ州、ミシシッピ州、テキサス州の顧客向けに電力を提供するほか、米国北部に原子力発電所を保有・運営する。

6 センプラ・エナジー米国総合公益事業 4.3%

4.5%米国バージニア州とノースカロライナ州を中心に送電、電力供給を行う。米国の東北部、中部大西洋湾岸地域では天然ガスの生産、輸送、供給も行う。

7 RWEドイツ総合公益事業 4.0% 2.6%ドイツの主要総合公益企業。ドイツ、英国、中東欧を中心に電気・ガス、上下水道サービスを提供。再生可能エネルギーにも注力。

8 ドミニオン・エナジー米国総合公益事業 4.0%

2.7%エネルギー会社。子会社を通して電力と天然ガスを供給する。米国内外で独立発電事業への投資と運営も手掛ける。

9 アメレン米国総合公益事業 3.7% 2.6%公益事業持株会社。子会社を通して発電を手掛け、米国ミズーリ州とイリノイ州の顧客に電力・天然ガスを供給する。

10 ＣＭＳエナジー米国総合公益事業 3.6%


50

100

150

200

250

300

350

2005年2月 2007年2月 2009年2月 2011年2月 2013年2月 2015年2月 2017年2月 2019年2月

ピクテ世界公益株式運用パフォーマンスファンド説明

ピクテ世界公益株式運用と世界公益株式パフォーマンス日次、期間：2005年2月28日～2020年9月30日、2005年2月28日＝100として指数化

※ピクテ世界公益株式運用：ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の主要投資対象であるPGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド、信託報酬等控除前 ※世界公益株式：MSCI ACWI公益株価指数、配当込み、ネット、円換算出所：リフィニティブ・データストリームのデータを使用し、ピクテ投信投資顧問作成

ピクテ世界公益株式運用の運用パフォーマンスはファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

※期間：2005年2月28日～2020年9月30日

ピクテ世界公益株式運用

世界公益株式

ピクテ世界公益株式運用

世界公益株式

超過収益率

収益率（年率） 6.09% 5.36% 0.73%収益率（累積） 151.32% 125.73% 25.59%


投資環境

0

1

2

3

4

5

6

2009年 2011年 2013年 2015年 2017年 2019年

米ドル

総資産約1,177億米ドル（約12.8兆円）（2019年12月末）

※ご参考：東京電力約12.0兆円、関西電力約7.6兆円（2020年3月期）

売上高約192億米ドル（約2.1兆円）（2019年12月末）


予想配当利回り 2.0％（2020年8月末）

企業例｜ネクステラ・エナジー(米国、電力）

フロリダ・パワー・アンド・ライト(青）フロリダ大の電力会社（規制下事業中心）

傘下の事業会社別事業地域2019年

発電源別発電構成比2017年

※2019年12月末の為替（1米ドル＝108.58円）で円換算 ※写真はイメージです出所：ブルームバーグ、ファクトセット、会社資料を使用しピクテ投信投資顧問作成

エナジー・リソーシズ（緑）再生可能エネルギー発電全米1位

風力

22%

太陽光

3%天然

ガス

46%

原子力

26%

石炭

2%

石油

1%

一株あたり配当年次、期間：2009年12月期～2019年12月期実績

株価の推移週次、期間：2009年12月31日～2020年9月30日、現地通貨ベース2009年12月31日＝100として指数化

記載の銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

会社概要

注目ポイント

風力や太陽光発電コストの大幅低下の恩恵に注目。

再生可能エネルギーの世界的なリーダー。

傘下の事業会社を通じ米国フロリダ州を中心とする規制下事業とフロリダ州外での風力・太陽光発電を中心とした再生可能エネルギー事業に注力。

※米国株式：S&P500種指数、株価は配当込み出所：ブルームバーグ、リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

0

200

400

600

800

1000

09年12月 12年12月 15年12月 18年12月

ネクステラ・エナジー

米国株式


投資環境

0.0

0.1

0.2

0.3

0.4

0.5

2010年 2012年 2014年 2016年 2018年 2020年

ポンド

企業例｜ナショナル・グリッド(英国、総合公益事業）

一株あたり配当年次、期間：2010年3月期～2020年3月期実績

※英国株式：FTSEオールシェア指数指数、株価は配当込み出所：ブルームバーグ、リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

※2020年3月末の為替（1ポンド＝133.62円）で円換算 ※写真はイメージです出所：ブルームバーグ、ファクトセット、会社資料のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

会社概要

注目ポイント

同社は2050年に向けて二酸化炭素排出量ゼロの目標を掲げる。2020年には対1990年比70％の削減を達成。

風力や太陽光発電の拡大は送配電網の拡充が不可欠。世界的な脱炭素化による送配電網の需要拡大の恩恵が期待される。

総資産約671億ポンド（約9.0兆円）（2020年3月末）

※参考：東京電力約12.0兆円、関西電力約7.6兆円（2020年3月期）

売上高約145億ポンド（約1.9兆円）（2020年3月末）


予想配当利回り 5.9％（2020年8月末）

株価の推移週次、期間：2009年12月31日～2020年9月30日、現地通貨ベース2009年12月31日＝100として指数化

ガスの供給に従事。イングランドおよびウェールズで送電網、英国全土でガス供給網を保有・運営するほか、米国北東部でも送電網を保有・運営する。スコットランドでも送電網を運営。

記載の銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

地域・事業別営業利益構成比2020年3月期

英国送電線

事業 47%

英国ガス

供給事業

12%

米国規制

下事業

32%

その他 9%

0

50

100

150

200

250

300

350

09年12月 11年12月 13年12月 15年12月 17年12月 19年12月

ナショナル・グリッド英国株式


ｵｰｽﾄﾗﾘｱ国債世界国債

米国国債

世界社債

日本国債

世界国債

（円ヘッジ）

米国国債

（円ヘッジ）

世界株式

米国REIT

新興国株式

日本株式

米国株式

世界REIT

13.3%, 3.8%

12.0%, 3.7%

-1%

0%

1%

2%

3%

4%

5%

0% 5% 10% 15% 20%

ニーズに合わせてお選びいただける4つのファンド

投資対象の業績の安定性を背景に、グロインのリスクは主要株式資産と債券の中間に位置しています。（過去5年間実績）

投資対象である世界高配当公益株式のしっかりした収益基盤と安定した配当収入が、相対的に価格変動幅が小さいことの背景として考えられます。

このため、「グロイン」シリーズは「株式投資の第一歩」に適している資産のひとつと考えられます。


リスク（5年間、年率化）と利回り月次、円ベース、利回り：2020年9月末、リスク：期間：2015年9月末～2020年9月末

【ファンド】 ※グロイン：ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の基準価額（分配金再投資後）、グロイン・マイルド（円ヘッジ）：グロイン・マイルド（ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）円コース）の基準価額（分配金再投資後） ※基準価額（分配金再投資後）は、実質的な信託報酬率等控除後、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。【指数】 ※オーストラリア国債：FTSE オーストラリア国債指数、世界国債：FTSE 世界国債指数、米国国債:FTSE米国国債指数、日本国債：FTSE日本国債指数、米国REIT: FTSE/NAREITオール・エクイティ・REIT(TR)指数、米国株式：MSCI米国株価指数、日本株式：TOPIX、新興国株式：MSCI新興国株価指数、世界REIT：MSCI世界REIT指数、世界社債：ICEバンクオブアメリカ・メリルリンチ・グローバル・ブロード社債指数、世界株式：MSCI世界株価指数、世界国債（円ヘッジ）：FTSE世界国債円ヘッジ指数、米国国債（円ヘッジ）：FTSE米国国債円ヘッジ指数 ※各資産はトータルリターンベース ※リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算して表示【利回り】※株価、リート指数の利回りは配当利回り（税引前）、債券の利回りは終利回り（税引前）※株式、リートは配当、債券は利率（クーポン）等を基に算出しており、商品性は異なります。※グロイン・マイルドとグロインの配当利回りは実質的に投資する株式ポートフォリオ予想ベース（2020年8月）、その他は実績ベース出所：リフィニティブ・データストリーム、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

リスク低高

高

低

利回り

※配当利回りはヘッジ後

（円ヘッジ）

グロイングロイン・マイルド

リスク・配当利回り

リスク・配当利回り

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド

（毎月分配型）円コース愛称グロイン・マイルド


（1年決算型）円コース愛称グロイン・マイルド1年


（毎月分配型）


（1年決算型）

為替ヘッジを行う為替ヘッジを行わない

毎月

分配型

1年

決算型

｢グロイン」シリーズ・ラインアップ

ファンド説明


0

5,000

10,000

15,000

20,000

25,000

08年10月 11年10月 14年10月 17年10月

円

《2020年9月30日》

基準価額17,561円

0

5,000

10,000

15,000

20,000

25,000

05年2月 08年2月 11年2月 14年2月 17年2月 20年2月

円

2019年4月～2020年1月

2010年4月～2019年3月

2008年7月～2010年3月

2005年4月～2008年6月

グロイン毎月、グロイン１年運用実績

基準価額推移（毎月分配型）日次、期間：2005年2月28日（設定日）～2020年9月30日

基準価額（分配金再投資後）

基準価額

基準価額推移（1年決算型）日次、期間：2008年10月31日（設定日）～2020年9月30日

分配実績はありません

※基準価額は、実質的な信託報酬等控除後。基準価額（分配金再投資後）は、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。注：2005年4月～2008年6月には基準価額が1万円の水準を上回った場合、毎月分配に加え3ヵ月毎に分配金を付加。※分配金は1万口あたり、税引前

データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料における実績は、税金控除前であり、実際の投資者利回りとは異なります。分配金は一部またはすべてが元本の一部払戻しに相当する場合があります。また、運用状況によっては、分配金額が変わる場合あるいは分配金が支払われない場合があります。

毎月30円+付加分配金注

（合計5,600円）

毎月30円

（合計630円）

毎月50円

（合計5,400円）

毎月40円

分配金累計

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型／１年決算型）

（合計400円）

《2020年9月30日》


18,760円

基準価額

2,512円

ファンド説明

2020年2月～2020年9月

毎月30円

（合計240円）


0

2,500

5,000

7,500

10,000

12,500

15,000

17,500

11年3月 13年3月 15年3月 17年3月 19年3月

円

0

2,000

4,000

6,000

8,000

10,000

12,000

14,000

16年7月 17年7月 18年7月 19年7月 20年7月

円

2011年5月～2019年9月

マイルド毎月、マイルド１年運用実績

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型／１年決算型）円コース


基準価額

分配金累計

基準価額推移（1年決算型）円コース日次、期間：2016年7月22日（設定日）～2020年9月30日

毎月50円

（合計5,050円）

データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料における実績は、税金控除前であり、実際の投資者利回りとは異なります。分配金は一部またはすべてが元本の一部払戻しに相当する場合があります。また、運用状況によっては、分配金額が変わる場合あるいは分配金が支払われない場合があります。

※基準価額は、実質的な信託報酬等控除後。基準価額（分配金再投資後）は、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。※分配金は1万口あたり、税引前

ファンド説明

2019年10月～2020年9月

毎月30円

（合計360円）

分配実績はありません

基準価額推移（毎月分配型）円コース日次、期間：2011年3月25日（設定日）～2020年9月30日

《2020年9月30日》

基準価額

10,368円

基準価額

6,799円

《2020年9月30日》


12,978円


ファンドの仕組みファンド説明

ご投資者（受益者）

購入代金

収益分配金換金代金償還金


（毎月分配型/1年決算型）

PGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド（ルクセンブルグ籍）

ピクテ-ショートターム・マネー・マーケット EUR（ルクセンブルグ籍）

※「PGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド」および「PGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・カレンシー・ヘッジド・ファンド」を以下それぞれ「グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド」、「グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・カレンシー・ヘッジド・ファンド」という場合があります。PGSFは「ピクテ・グローバル・セレクション･ファンド」の略称です（以下同じ）。

※「ピクテ-ショートターム・マネー・マーケット」を以下「ショートターム MMF」という場合があります。


（毎月分配型/1年決算型）円コース

主に世界の公益株

短期金融商品等

PGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・カレンシー・ヘッジド・ファンド（ルクセンブルグ籍）

ピクテ-ショートターム・マネー・マーケット JPY（ルクセンブルグ籍）

主に世界の公益株

短期金融商品等

購入代金

収益分配金換金代金償還金

投資

損益

投資

損益

投資

損益

投資

損益

ファンド・オブ・ファンズ方式で運用されます。ファンド・オブ・ファンズ方式とは、他の投資信託に投資することにより運用を行う投資信託の仕組みです。

投資

損益

投資

損益

投資

損益

投資

損益

投資対象とする投資信託証券（グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド、グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・カレンシー・ヘッジド・ファンド（共にルクセンブルグ籍））の基準価額は、原則としてファンドの購入・換金の申込受付日当日のルクセンブルグ時間16時における組入証券の直近取引価格と為替レートを反映して計算されます。これを基に、ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）、ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）円コースの基準価額が購入申込受付日の翌営業日の夕方頃算出され、ピクテ投信投資顧問株式会社のホームページなどに掲載されます。

＜例＞

6月4日の基準価額は、ルクセンブルグ時間の前営業日（6月3日）の16時（日本は23時、米国（ニューヨーク）は10時）の株価と為替レートを基準に算出された価格が使用されます。

（夏時間の例、冬時間の場合は日本は+1時間）

＜ご参考：一般的な国内籍のファンドの例＞

6月4日の基準価額は、米国や欧州市場の前営業日（6月3日）の株価終値、6月4日の東京時間10時の為替レートを基準に算出される場合が多いです。

※時間は、欧州（ルクセンブルグ）、米国（ニューヨーク）の夏時間ベースで計算しております。また、日本、ルクセンブルグ等関わる市場が営業日の場合を想定しております。

（ご参考）基準価額はいつの市場を反映しているか？

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）、ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）円コースは、ルクセンブルグ籍の投資信託証券を通じて世界の公益株等に投資を行うため、日本から世界の株式に直接的に投資を行う一般的な国内籍のファンドと比べた場合に、基準価額の動きが異なる場合があります。

グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド

日本時間

米国（ニューヨーク）時間

15時

8時

2時

23時

16時

10時

朝夕方 19時頃

購入申込受付日の翌営業日購入申込受付日

ルクセンブルグ時間

お申込み

グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・カレンシー・

ヘッジド・ファンド

基準価額算出（組入証券・

為替レート評価）


（毎月分配型/ 1年決算型）


（毎月分配型/ 1年決算型）円コース

基準価額決定

基準価額ホームページ

等に掲載


100円

収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ

投資信託の純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

前期決算日から基準価額が上昇した場合前期決算日から基準価額が下落した場合

*500円（③+④）

10,500円

10,550円

10,450円*50円

分配金

*450円（③+④）

前期決算日

*分配対象額500円

当期決算日分配前

*50円を取崩し

当期決算日分配後


*500円（③+④）

10,500円

10,400円

前期決算日


当期決算日分配前

*80円を取崩し

当期決算日分配後


分配金

100円*80円 10,300円

*420円（③+④）

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者の購入価額

（当初個別元本）分配金支払後

基準価額個別元本

※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者の購入価額

（当初個別元本）分配金支払後

基準価額個別元本

元本払戻金（特別分配金）

配当等収益① 20円

(注) 分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。注

元本払戻金（特別分配金）

普通分配金

分配金

(注) 普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）等をご参照ください。

普通分配金：元本払戻金：

個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。(特別分配金)

期中収益（①＋②）50円

ファンド説明


ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等（外国証券には為替変動リスクもあります。）により変動し、下落する場合があります。

したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

株式投資リスク（価格変動リスク、信用リスク）ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。

株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。

為替変動リスクファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。

円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。

為替に関する留意点主要投資先ファンドにおいては、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。現地通貨による直接ヘッジが困難な一部の通貨については、当該現地通貨との連動性等を勘案し、先進国通貨等を用いた代替ヘッジを行う場合があります。また、一部の通貨(特に為替規制を行っている通貨)については、市場で取引もしくは公表されている金利と大きく乖離した金利水準をもとに取引されている場合があります。これらの場合、十分な為替ヘッジ効果が得られないことがあります。為替ヘッジ手段がない等の理由から為替ヘッジを行わない場合には、部分的に為替変動の影響を直接受けることが想定されます。円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。

その他の留意点

マイルド毎月/マイルド1年

グロイン毎月/グロイン1年

グロイン毎月/グロイン1年

マイルド毎月/マイルド1年

投資リスクファンド説明


お申込みメモファンド説明

購入単位100円以上1円単位＊または100口以上1口単位＊購入時手数料及び購入時手数料に対する消費税等に相当する金額を含めて、上記単位でご購入いただけます。＊ただしスイッチングの場合は、1口単位です。

購入価額購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金価額換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までとします。（販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込み分とします。）

購入・換金の申込不可日

ルクセンブルグの銀行、ロンドンの銀行またはニューヨーク証券取引所の休業日においては、購入･換金のお申込みはできません。

換金制限信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。

購入･換金申込受付の

中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入･換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入･換金のお申込みの受付けを取消すことがあります。

信託期間

［グロイン毎月］ 2005年2月28日（当初設定日）から無期限とします。［グロイン1年］ 2008年10月31日（当初設定日）から無期限とします。［マイルド毎月］ 2011年3月25日（当初設定日）から無期限とします。［マイルド1年］ 2016年7月22日（当初設定日）から無期限とします。

繰上償還各ファンドにつき、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には信託が終了（繰上償還）となる場合があります。

決算日［グロイン毎月］［マイルド毎月］毎月10日（休業日の場合は翌営業日）とします。［グロイン1年］［マイルド1年］毎年8月10日（休業日の場合は翌営業日）とします。

収益分配

［グロイン毎月］［マイルド毎月］年12回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。［グロイン1年］［マイルド1年］年1回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。

（注）ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。「分配金再投資コース」をご利用の場合：収益分配金は、税金を差引いた後、無手数料で自動的に再投資されます。「分配金支払いコース」をご利用の場合：収益分配金は、税金を差引いた後、原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いします。

信託金の限度額［グロイン毎月］4兆円とします。［グロイン1年］［マイルド毎月］［マイルド1年］各ファンドにつき、1兆円とします。

課税関係課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。なお、ファンドの非課税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、販売会社にお問合わせください。

※大和証券株式会社の場合を示しています。


ファンドの費用

委託会社：年率0.35％販売会社：年率0.7％受託会社：年率0.05％

グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド純資産総額の年率0.6％

ショートターム MMF EUR クラスI投資証券純資産総額の年率0.3％（上限）

ショートターム MMF EUR クラスP投資証券、ショートターム MMF EUR クラスPdy投資証券

純資産総額の年率0.45％（上限）

[マイルド毎月］［マイルド1年]［グロイン毎月］［グロイン1年］

お客様が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

毎日、信託財産の純資産総額に年1.21％（税抜1.1％）の率を乗じて得た額とします。［運用管理費用（信託報酬）の配分（税抜）］

投資対象とする投資信託証券

実質的な負担大年率1.81％（税抜1.7％）程度（この値はあくまでも目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組入状況により変動します。）

その他の費用・手数料

毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用（信託財産の純資産総額の年率0.055％（税抜0.05％）相当を上限とした額）ならびに組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等（これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。）は、そのつど信託財産から支払われます。投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われます。

※当該費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ショートターム MMF EUR クラスPdy投資証券はグロイン毎月のみ。（上記の報酬率等は、今後変更となる場合があります。)

グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・カレンシー・ヘッジド・ファンド

純資産総額の年率0.6％

ショートタームMMF JPY 純資産総額の年率0.3％(上限)

購入金額手数料率

1,000万円未満の場合 3.30％（税抜3.0％）

1,000万円以上1億円未満の場合 2.20％（税抜2.0％）

1億円以上5億円未満の場合 1.65％（税抜1.5％）

5億円以上の場合 0.55％（税抜0.5％）

（ご参考）

口数指定で購入する場合金額指定で購入する場合

例えば、基準価額10,000円の時に100万口ご購入いただく場合は、次のように計算します。購入金額＝（10,000円／1万口）×100万口＝100万円購入時手数料＝購入金額（100万円）×3.3％（税込）＝33,000円となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額103万3,000円をお支払いいただくこととなります。

購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。例えば、100万円の金額指定で購入する場合、指定金額の100万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、100万円全額が当該投資信託の購入金額とはなりません。

※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合せください。

購入時手数料率

※大和証券株式会社の場合を示しています。

お客様が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入金額に右記の購入時手数料率を乗じて得た額とします。購入金額：（申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）×購入口数※購入時手数料は、投資信託を購入する際の商品等の説明や事務手続等の対価として、販売会社に

支払う手数料です。

信託財産留保額ありません。スイッチング手数料スイッチング手数料はかかりません。

ファンド説明


委託会社、その他の関係法人の概要

【Morningstar Award “Fund of the Year 2018”に関する留意事項】

Morningstar Award “Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスター株式会社が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全

性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

ファンド説明

委託会社ピクテ投信投資顧問株式会社（ファンドの運用の指図）

受託銀行[グロイン毎月] [グロイン1年] 三井住友信託銀行株式会社[マイルド毎月] [マイルド1年] 野村信託銀行株式会社

販売会社大和証券株式会社他（募集の取扱い、販売、一部解約の実行の請求受付ならびに収益分配金、償還金および一部解約代金の支払い等）

（ファンドの財産の保管および管理）

［ピクテのホームページ］https://www.pictet.co.jp

［ピクテ主催の各種セミナー・イベント等］https://www.pictet.co.jp/Individual/Events

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販売用資料

当資料をご利用にあたっての注意事項等

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります。）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」等をご覧ください。

https://www.pictet.co.jp/Individual/Generaldetail/gloin/15thAnniversary

特設サイト「グロイン 15周年スペシャル・ウェブサイト」を公開中。併せてご覧ください。

販売用資料 2019.11 ピクテ・グローバル・ インカム株式ファンド · 2019. 11. 14. · 販売用資料 1805年に設立したピクテは、...

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販売用資料 2019.11 ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド · 2019. 11. 14. · 販売用資料 1805年に設立したピクテは、...