表1 撤去方法比較表
6. ブロックボーリング工法
(1)工法の概要について
ブロックボーリング工法は、鋼管の先端に「メタルクラウン」を取り付けて全開とし、鋼管
内に土砂を取り込みながら地中障害物の切断を行う。
また、鋼管の最後尾に、取り込んだ土砂の噴出をブロックする機能を有す「キングストッパ
ー」を取り付けて全閉とし、鋼管を回転させて推進していくボーリング工法である。
この工法は、鋼管上部の地盤を崩さず推進できるため、沈下の恐れがなく安全性があり、地
中障害物を推進力だけでなく回転力により切断するので、地中障害物周りの地盤改良を必要と
せず経済的である。さらに、推進及び排土作業は、鋼管の回転によるだけで泥水を使用しない
ため、環境面においても優れている。
(2)鋼管について
推進機の迎え掘りに使用する鋼管の径は、推進機の外径が 1600mm なので、水平誤差などを考
慮し 2000mm とした。(図6)
鋼管長は、到達立坑の径(内径 3200mm)を考慮し 1000mm とした。
図6 使用鋼管径
工 法
日 数
金 額
判 定 × × ○
60日 120日 55日¥55,000,000 ¥104,000,000 ¥50,000,000
評 価●既設幹線が支障となり、改良範囲が確保できない。
●到達立坑より地盤改良を行うには立坑の改造が必要になる。
●到達まで刃口での作業が無く、地盤改良は発進と到達部だけで良い。
刃口推進(補助工法 薬液注入)
刃口推進(補助工法 MJS工法) ブロックボーリング工法
概要図
平 面 図
A-A断面図 B-B断面図 10
深度 土質区分柱
状図
0N値3020 40 50
0
1
2
3
4
5
7
8
9
10
11
12
-7.50 埋土
Bor.No.1
TP+0.00m
6
3000 18700 1000 3200
2000 1000
砂質シルト
2500
2000
2500
900
1000
3200
1000
900
5170
3500
2000
2500
3700
1600
2700
2500 2000 2500
8000
8000
2500
2000
3500
5170
250020002500
16200 8100
1,600
B
B
既設 構造 物 既 設構 造物
A
A
φ2000鋼管
迎掘り推進工 地盤改良図 縮尺=1/10(φ2000鋼管刃口推進工 ・補助工法 薬液注入)
平 面 図
A-A断面図 B-B断面図 10
深度 土質区分柱状
図
0N値
3020 40 500
1
2
3
4
5
7
8
9
10
11
12
-7.50 埋土
Bor.No.1
TP+0.00m
6
3000 1000 3200
2000 1000
砂質シルト
2000
1000
3200
1000
1600
2000
2000
2000
既設構造物
A
A
2000
1000
1500
1500
1500
4500
φ2000鋼管
200016700
20,700
B
B
迎掘り推進工 地盤改良図 縮尺=1/10(φ2000鋼管ブロックボーリング工法 補助工法 薬液注入)
1500 1500
平 面 図
A-A断面図 B-B断面図 10
深度 土質区分柱
状
図
0N値3020 40 50
0
1
2
3
4
5
7
8
9
10
11
12
-7.50 埋土
Bor.No.1
TP+0.00m
6
3000 18700 1000 3200
砂質シルト
900
1000
3200
1000
900
1600
250020002500
16200 8100
既設構造物 既設構造物
A
A
1000
2000
1000
4000
B
B (薬液注入) (高圧噴射)
2000 1000
2000
1500
1500
φ2000鋼管
迎掘り推進工 地盤改良図 縮尺=1/10(φ2000鋼管刃口推進工 ・補助工法 MJS工法+薬液注入)
2000
2000
1000
1500
4500
1500 1500
推進機外径1600mm
鋼管径2000mm
2000
余裕幅200mm
1600
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9. 考察
ブロックボーリング工法は、交通量が多く開削が困難な箇所や河川の伏せ越し等で地盤改良が
困難な箇所での施工に適した工法である。
最後に、今後の採用に当たっての留意点を挙げる。
(1)土質条件
今回は砂質土での施工であったが、礫質土ではメタルクラウンが損傷してしまうため、施工
不可である。
(2)軌道修正
鋼管を順次推進させていくため、推進途中での軌道修正は困難である。そのため、鋼管と鋼
管とを精度良く溶接する高度な技術と経験が必要となる。
(3)適用延長
使用する鋼管径が大きいほど溶接長も長くなり、誤差も生じやすくなる。前述したように、
推進途中での軌道修正は困難であることから、鋼管径が大きいほど適用延長は短くなる。
今回の条件下で使用した内径 2000mm の鋼管では、推進延長は 20m 程度が限界であったと考え
られる。
今回の工事事例は、特殊な施工環境下における地中障害物撤去に取り組んだものである。この
取り組みが、類似工事において新たな視点として寄与できれば幸いである。
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