1.アメリカ: 既存の放送メディアを揺さぶる アメリカのOTTサービス NHK放送文化研究所 上級研究員 柴田 厚 “OTTはメディア産業をどう変えるのか”
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OTT(over-the-top)サービスとは…
“既存のケーブルテレビや衛星放送を
介さず、インターネット経由で番組や
コンテンツを配信するサービス”
DIGIDAYより (http://digiday.com/platforms/what-is-over-the-top-ott/)
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年齢層別テレビ視聴時間 (ライブ+タイムシフト)
年齢層別オンラインビデオ視聴時間 (パソコン+スマートフォン)
10代・20代を中心に「テレビからオンラインビデオ」視聴中心に
アメリカの視聴時間の変化 世界のOTT
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なぜアメリカでOTTサービスが広がったのか? 1.テクノロジーの急速な進歩 ・ソフト面(デジタルコンテンツの普及、など) ・ハード面(多様なデバイスの開発・普及、など) 2.既存の放送システムへの不満 ・バンドル(bundle, 一括契約)の崩壊
世界のOTT
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地上波/ケーブル/衛星/通信
・戦後~地上放送3大ネットワークが放送開始 ・1980年代~ケーブルテレビの普及、 多くのケーブルチャンネルが誕生 ・1990年代~衛星デジタル放送の普及 ・2000年代~通信事業者の映像サービスへの参入(IPTV) ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ 事業者間の激しい競争 ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ テレビ産業の活性化、多種多様な番組 ⇒“プラス面”
世界のOTT
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地上波/ケーブル/衛星/通信 + OTTへ
・高額な利用料金 ⇒“マイナス面” 「バンドル契約」 30チャンネルから数100チャンネルの一括契約 プレミアムチャンネル(スポーツ、映画など)は別料金 →月額平均100ドル超の利用料金 “ほとんど見ない多くのチャンネル”への支払いに対する不満 ↓ ↓ ↓ OTTの登場、急速な支持(特に若者層) cord-cutting, cord-shaving, cord-neversなどの広がり
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アメリカ3大OTT事業者
・Netflix:1997年 事業開始 郵送のレンタルDVD 2007年 ネット配信開始 月8ドル~のSVOD 2010年 海外への展開開始(カナダ、中南米、 ヨーロッパ、オセアニア、アジア) 2012年頃 オリジナル作品制作へ 2013年 『House of Cards』エミー賞獲得 2016年 世界130カ国へ事業拡大 世界7,500万(うち米国内4,500万)の契約者 (2015年末現在)
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アメリカ3大OTT事業者
・Hulu:2008年 事業開始 Wald Disney, NBCUniversal, News Corp.の3社が 共同で設立 →「放送直後に見られる見逃しサービス」 違法投稿動画への対策目的 無料のHulu、月8ドルのHulu Plus(広告あり)、 12ドルの広告なしモデルも 推定900万程度の契約者(2015年、現地メディア報道)
2011年日本に進出、日本テレビが買収(2014年)
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アメリカ3大OTT事業者
・Amazon:1994年 事業開始 2005年 Amazon Prime開始 DVD販売や都度課金(TVOD)に加え、 Prime会員(年99ドル)向けに映像コンテンツの 配信(Amazon Prime Video)を展開 『Transparent』で2015年のゴールデングローブ賞受賞 推定5,400万のPrime会員(2015年末現在、現地メディア報道)
3大事業者に加えて
⇒新たな事業者によるOTTサービスの開始
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新たなOTTサービス
グラミー賞授賞式中継(2015/02/15)
HBO Now 加入画面
・CBS All Access:“老舗networkのOTT” 2014年10月開始 月6ドル CBSの生放送と番組アーカイブ
・HBO Now: “高品質のドラマ” 2015年4月開始 月15ドル オリジナルドラマや映画 (一部スポーツは除く) 加入者80万(2016年1月)
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新たなOTTサービス
Univision NOWのスマートフォンアプリ
Seesoオリジナル番組『The UCB Show』
・Univision NOW: “増えるヒスパニック住民へ” 2015年11月開始 月6ドル・年60ドル スペイン語コンテンツ
・Seeso (NBC): “ニッチ向け” 2016年1月開始 月4ドル コメディー番組 (アーカイブ、オリジナル)
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NBC Seeso担当
ジャスティン・パーネル氏
Justin Purnell NBCUniversal, Director of Content Operations and Strategy for Seeso
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放送研究と調査 3月号
「既存の放送メディアを揺さぶる アメリカのOTTサービス」
1.はじめに 2.地上波/ケーブル/衛星/通信+OTT 3.3大OTT事業者 4.既存メディアの対抗 5.続々登場する新サービス 6.変わる視聴者、制作者 7.デバイスの進化 8.おわりに
発行:NHK出版